株式チャートの用語

チャート分析

日足チャート(ひあし)

日足は、1日の「四本値」(「始値」「高値」「安値」「終値」)を使って書かれた「足」(ローソク足)のチャートをいいます。

ローソク足には、対象となる期間の取り方によって、日中足(1分足、3分足、5分足、10分足、15分足、30分足、1時間足、4時間足他)、日足、週足、月足、年足など、長い期間のローソク足では、一本足に期間の値動きの情報を凝縮することができます。

練行足チャート(れんこうあし)

練行足(練り足)は、時間の概念を取り去った、非時系列チャートです。 一定の値幅を決め、その値幅以上に動いた時だけ、新たに値幅分の足を記入し、上昇時は「陽線」、下降時は「陰線」を記入します。

練行足では、上方に陽転換すると「買いサイン」、下方に陰転換すると「売りサイン」と判断します。また、値動きが小さい時は、チャート上の時間が圧縮される特徴があります。

新値三本足チャート(しんねさんぼんあし)

新値三本足は、新値だけに着目したチャートで、新高値が続いている、新安値が続いているという状態をチャートにします。

新値三本足は、陰線から陽線に変わった場合が「買いサイン」、陽線から陰線に変わった場合が「売りサイン」とされます。

棒足チャート

棒足は、相場の値動きで、「高値」と「安値」を四角形で形状にしたチャートです。

棒足は、情報量が絞られることから、価格の振幅(ボラティリティ)をひと目で見ることができます。

陰陽足チャート(いんようあし)

陰陽足は、当日までの一定期間の終値の平均値と、前日までの一定期間の終値の平均値を用い、前日平均値より当日平均値が高い場合は「陽線」、低い場合は「陰線」にしたチャートです。

移動平均線と同じ。ただ、3日平均の高値と安値の2本の陰陽足とかおもしろいかも。

ラインチャート

ラインチャートは、「止め足」や「大引足」とも呼ばれ、「終値」をつなげた折れ線チャートです。

ラインチャートは、情報量を終値だけに絞ることで、わかりやすいです。

やっぱり終値が1番重要な指標だよね。

対数チャート

対数チャートは、縦の目盛において、対数目盛を用いたチャートをいいます。対数チャートでは、「何円上下したか」ではなく、「何%上下したか」を基準に表示します。

株価200と株価2000円の10円は意味が違うため。対数は、ある数を別の数の累乗で表したときの指数です。対数は単位を持たない数値です。

移動平均線(SMA)

移動平均線は、ある一定期間の価格の平均値をつないだ「移動平均線」をいいます。

計算式:(5日前終値+4日前終値+3日前終値+2日前終値+1日前終値)÷5。
一日ずつずらして描線します。

たぶん、出来高を考慮しないと、価格の重みが違うから、移動平均線通りに動かないね。一番出来高があるのが、一番重い価格になり、価格×出来高で計算した移動平均線を作ると面白いかも→出来高を入れたトレンドラインを作る方向で考える

移動平均乖離率

移動平均乖離率は、移動平均線と価格(現在値)がどれくらい乖離しているかを示す指標(%表示)をいいます。

計算式:「現在値-移動平均値」/「移動平均値」

乖離率は、上下に相場が行き過ぎた状態を意味し、相場は元に戻る傾向(経験則)があることから、今後の予測に使います。

乖離率でみると、収束と拡散が見えるかもね

指数平滑移動平均線(EMA/しすうへいかつ)

指数平滑移動平均線は、直近価格を最も重要と考え、直近価格の比重を高めた「移動平均線」をいいます。

計算式:(5日前終値+4日前終値+3日前終値+2日前終値+1日前終値+1日前終値)÷6
直近を2回分加味して、6で割る

指数平滑移動平均線(EMA)は、直近の動きに敏感に反応するため、トレンドの転換を早めに確認することができます。

加重移動平均線(WMA)

加重移動平均線(WMA)は、直近価格に比重を置いた「移動平均線」をいいます。

計算式:(5日前終値×1+4日前終値×2+3日前終値×3+2日前終値×4+1日前終値×5)÷15

加重移動平均線は、直近の動きに敏感に反応するため、トレンドの転換を早めに確認できますが、一方で相場が大きく振れたり、横ばいとなったりした時には効果的に用いるのが難しいです(相場が緩やかに上昇したり下降したりする時に効果的)。

複合型移動平均線(GMMA)

複合型移動平均線(GMMA)は、短期の移動平均線6本と長期の移動平均線6本を組み合わせたチャートをいいます。

計算式:短期線は、計測期間の短い3・5・8・10・12・15の6本のEMA構成。
計算式:長期線は、計測期間の長い30・35・40・45・50・60の6本のEMAで構成。

短期線は投機家の動き、また長期線は投資家の動きと捉えることができます。長期線と短期線の間隔が広いとトレンドが強い、狭いとトレンドが弱いと判断します。

動いているお金の、短期と長期の動きも見れると面白いね。長期が少しずつ増えているなら、買っている人がいるとか。

MACD(移動平均収束拡散法)

MACD(マックディー)は、「移動平均収束拡散法」と呼ばれます。2本の指数平滑移動平均線(EMA)を利用して、買い時や売り時を見極める分析手法となっています。

計算式:MACD=12日平滑移動平均-26日平滑移動平均
計算式:シグナル=MACDの9日平滑移動平均

MACDは、トレンド形成を見るためですが、一方で「遅効性」や「過熱感の表示」で問題点もあります。

  • MACDが中心(ゼロ)を上抜いたら「買いサイン」
  • MACDが中心(ゼロ)を下抜いたら「売りサイン」
  • MACDがシグナルを下から上へ抜いたときが「買いサイン」
  • MACDがシグナルを上から下へ抜いたときが「売りサイン」
  • 値段が上昇しているのに、MACDとシグナルが下降すると「売りサイン」
  • 値段が下降しているのに、MACDとシグナルが上昇すると「買いサイン」

ストキャスティックス(オシレーター系)

ストキャスティクスは、過去の一定期間における最高値と最安値のレンジの中で、現在の価格がどこに位置するかを示しています。0%から100%までの間で変動し、価格(レート)が過去の最高値に近づくほど100%に、逆に過去の最安値に近づくほど0%に近づきます。

ストキャスティックスは、「ボックス相場」で威力を発揮し、70%以上は買われ過ぎ、30%以下は売られ過ぎ、と見做されます

RSI(相対力指数)

RSI(相対力指数)は、現在の相場の相対的な強弱または過熱感を表す指標です。

計算方法はシンプルで上昇と下落の値幅の合計に対して、上昇値幅が何%あるのかを表します。

RSIは、数値が大きい程、上昇分の値幅が大きく、相場が強いと判断します。反対に数値が0%に近いほど相場は弱いと判断します。そして、RSIが70%以上は買われ過ぎ、反対に30%以下は売られ過ぎ、と見做されます。

特徴として「ボックス相場」が続いているときの的中率は高いものの、上下に強いトレンドが出ると、売買シグナルが出ていたとしても、トレンドの勢いが止まらずに、結局ダマシに終わることがあります。

ボリンジャーバンド

ボリンジャーバンド

ボリンジャーバンドは、標準偏差を用いて、株価は、ほぼ標準偏差内で動くとして、そこから乖離したら、強いとか、弱いとか表現します。移動平均線を中心に、上下に標準偏差を用いて描かれるバンドになります。以下の構成要素になります。

  • 中心線: 通常20日単純移動平均線
  • 上のバンド: 中心線 + (標準偏差 × 2)
  • 下のバンド: 中心線 - (標準偏差 × 2)
  • 「エクスパンション」:相場に強いトレンドがでると、数値が高くなり、ハンド幅が拡散する
  • 「スクイーズ」:相場がもみ合いになると、数値が低くなり、バンド幅が収束する
  • 「バンドウォーク」:幅が拡大し、トレンドが継続している状態
  • 「ボージ」:(数値が最大であれば最大値)

ボリンジャーバンドは基本的にスクイーズとエクスパンションを繰り返す性質があります。

バンドウォーク

強いトレンドが継続していると、ローソク足がボリンジャーバンドのバンドに沿いながら推移(歩く)していく状態を指します。

移動平均線の付近でローソク足が動いているのと考え方は同じ。

エクスパンション

「ボリンジャーバンド」においては、バンド幅が広がって値動きが起こっている状態をいい、ボラティリティが高まり、トレンドが発生する時に見られる形状となっています。

エクスパンションは、スクイーズからバンド幅が拡大していくもので、新しいトレンドに入りつつあることを示唆します。この場合、大半の価格が入る「+2σ」ラインを超えてくるようであれば、大きなトレンドの変化があったとみなし、それを「買いサイン」として「順張り」する手法もあります。

スクイーズ

「ボリンジャーバンド」においては、バンド幅が収束した状態をいい、ボラティリティが低くなると発生し、どちらの方向に進むのか迷っている「もみ合い」になっていることを示唆すると共に、「エクスパンション」の待機期間とも言えます。

ボージ

ボリンジャーバンドが急激に広がる現象。市場のボラティリティ(価格変動性)の急激な上昇を示すます。トレンドが反転する可能性が高まります。

ヘッドフェイク

価格が一方向に動き始めたように見えて、すぐに逆方向に転換する現象。短期間で起こる価格の反転です。

騙しがチャートでわかるのは画期的だと思う。
市場参加者の誤った期待や反応
大口投資家による意図的な市場操作
重要なニュースや経済指標の発表前後の不確実性などにより起こります