財務諸表

CoverPage

提出書類、表紙四半期報告書
提出日、表紙2024-05-15
英訳名、表紙Mobile Factory, Inc.
代表者の役職氏名、表紙代表取締役　宮嶌 裕二
本店の所在の場所、表紙東京都品川区東五反田五丁目22番33号
電話番号、本店の所在の場所、表紙050-1743-6211
様式、DEI第四号の三様式
会計基準、DEIJapan GAAP
連結決算の有無、DEItrue
当会計期間の種類、DEIQ1

corp

事業の内容 ２ 【事業の内容】
当第１四半期連結累計期間において、ブロックチェーン事業から撤退をいたしました。この他には、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。
事業等のリスク １ 【事業等のリスク】
当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 ２ 【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】
文中の将来に関する事項は、当四半期連結会計期間の末日現在において判断したものであります。 （1）財政状態及び経営成績の状況① 経営成績の状況（単位：千円） 前第１四半期連結累計期間(自 2023年１月１日 至 2023年３月31日)当第１四半期連結累計期間(自 2024年１月１日 至 2024年３月31日)増減率売上高672,840700,5154.1％EBITDA（注）163,914172,9055.5％営業利益163,544172,6135.5％経常利益157,616171,0408.5％親会社株主に帰属する四半期純利益108,821113,2524.1％１株当たり四半期純利益（円）13.9114.705.7％ （注）１．EBITDA：四半期連結損益計算書における営業利益＋四半期連結キャッシュ・フロー計算書に記載の減価償却費及びのれん償却額＋四半期連結財務諸表の注記に記載の株式報酬費用２．2024年12月期より指標の有用性向上を図るためEBITDAの定義を変更しております。なお、前第１四半期連結累計期間のEBITDAについても定義を変更した後の数値で記載をしております。 当第１四半期連結累計期間における当社グループの業績は、売上高は前年同四半期比4.1％増の700,515千円、EBITDAは同5.5％増の172,905千円、営業利益は同5.5％増の172,613千円、経常利益は同8.5％増の171,040千円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同4.1％増の113,252千円となりました。 セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。 ・モバイルゲーム事業モバイルゲーム事業における主力サービスの位置情報連動型ゲームでは、収益の安定と強化を図るべく、ユーザーエンゲージメントを高めることに注力いたしました。「駅メモ！（ステーションメモリーズ！）」及び「アワメモ！（駅メモ！Our Rails）」においては、地方自治体や鉄道事業者との協業による地方創生、及び他社IPとのコラボイベント等の施策を行いました。なお、ブロックチェーン事業撤退に伴う組織再編成を受け、「駅メモ！」へリソースを集中したことにより人件費が増加しております。この結果、同事業の売上高は625,923千円（前年同四半期比6.5％増）となり、セグメント利益は155,571千円（前年同四半期比3.1％減）となりました。 ・コンテンツ事業コンテンツ事業では、自社で運営している各着信メロディサービスの課金会員数は緩やかに減少しております。この結果、同事業の売上高は74,556千円（前年同四半期比12.1％減）となり、セグメント利益は57,029千円（前年同四半期比1.4％増）となりました。 ・ブロックチェーン事業ブロックチェーン事業の売上高は35千円（前年同期比91.3％減）となり、セグメント損失は31,980千円（前年同期はセグメント損失53,225千円）となりました。なお、同事業につきましては、2024年３月31日をもって事業を終了いたしました。 ・Suishow事業Suishow事業では、「NauNau」のサービスの再開時期は現在未定であります。この結果、同事業のセグメント損失は8,007千円となりました。 なお、前事業年度の有価証券報告書にて記載しております「第一部　企業情報　第２　事業の状況　１　経営方針、経営環境及び対処すべき課題等　（3）経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標等」からの重要な変更はありません。 ② 財政状態の状況（単位：千円） 前連結会計年度（2023年12月31日）当第１四半期連結会計期間（2024年３月31日）増減額増減比 流動資産3,396,4002,962,069△434,330△12.8％ 固定資産473,810479,7985,9881.3％資産合計3,870,2103,441,868△428,342△11.1％ 流動負債865,177637,387△227,790△26.3％ 負債合計865,562637,476△228,085△26.4％ 純資産合計3,004,6482,804,391△200,256△6.7％負債・純資産合計3,870,2103,441,868△428,342△11.1％ (資産の部)当第１四半期連結会計期間末における資産合計は、前連結会計年度末に比べ428,342千円減少し、3,441,868千円となりました。流動資産は、前連結会計年度末に比べ434,330千円減少し、2,962,069千円となりました。これは主に、売掛金が151,567千円減少し、現金及び預金が275,658千円減少したものであります。その内訳としましては、法人税等の税金の納付、配当金の支払、賞与の支給、及び自己株式の取得に伴う減少であります。固定資産は、前連結会計年度末に比べ5,988千円増加し、479,798千円となりました。これは主に、投資有価証券が27,626千円増加し、繰延税金資産が21,345千円減少したものであります。 (負債の部)当第１四半期連結会計期間末における負債合計は、前連結会計年度末に比べ228,085千円減少し、637,476千円となりました。流動負債は、前連結会計年度末に比べ227,790千円減少し、637,387千円となりました。これは主に、未払法人税等が175,070千円減少、賞与引当金が30,974千円減少、及び未払金が14,663千円減少したものであります。 (純資産の部)当第１四半期連結会計期間末における純資産合計は、前連結会計年度末に比べ200,256千円減少し、2,804,391千円となりました。これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金が113,252千円増加した一方で、自己株式を249,957千円取得し、配当金の支払いにより利益剰余金が63,050千円減少したものであります。 （2）会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定前事業年度の有価証券報告書に記載いたしました「経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」中の会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定の記載について重要な変更はありません。 （3）経営方針・経営戦略等当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。 （4）優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。 （5）研究開発活動該当事項はありません。 （6）経営成績に重要な影響を与える要因当第１四半期連結累計期間において、重要な変更又は新たな発生はありません。 （7）資本の財源及び資金の流動性についての分析当社グループの運転資金及び設備資金につきましては、主に自己資金により充当しております。また、資金の流動性につきましては、当第１四半期連結会計期間末における流動比率は464.7％（前連結会計年度末392.6％）となっており、十分な流動性を確保しております。なお、当社は、第１四半期連結会計期間及び第３四半期連結会計期間に税金の納付及び賞与の支給を行うことで流動負債が減少するため、流動比率が高くなる傾向となっております。
経営上の重要な契約等 ３ 【経営上の重要な契約等】
当第１四半期連結会計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結等はありません。

Shareholders

大株主の状況 (5) 【大株主の状況】
当四半期会計期間は第１四半期会計期間であるため、記載事項はありません。

Audit

監査法人１、連結　　監査法人アヴァンティア
独立監査人の報告書、連結 独立監査人の四半期レビュー報告書 2024年５月15日株式会社モバイルファクトリー取締役会 御中 　　監査法人アヴァンティア　　　東京都千代田区 指定社員業務執行社員 公認会計士木 村　直 人 指定社員業務執行社員 公認会計士吉 田　武 史 監査人の結論当監査法人は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、「経理の状況」に掲げられている株式会社モバイルファクトリーの2024年１月１日から2024年12月31日までの連結会計年度の第１四半期連結会計期間（2024年１月１日から2024年３月31日まで）及び第１四半期連結累計期間（2024年１月１日から2024年３月31日まで）に係る四半期連結財務諸表、すなわち、四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書、四半期連結包括利益計算書及び注記について四半期レビューを行った。当監査法人が実施した四半期レビューにおいて、上記の四半期連結財務諸表が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、株式会社モバイルファクトリー及び連結子会社の2024年３月31日現在の財政状態及び同日をもって終了する第１四半期連結累計期間の経営成績を適正に表示していないと信じさせる事項が全ての重要な点において認められなかった。 監査人の結論の根拠当監査法人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に準拠して四半期レビューを行った。四半期レビューの基準における当監査法人の責任は、「四半期連結財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任」に記載されている。当監査法人は、我が国における職業倫理に関する規定に従って、会社及び連結子会社から独立しており、また、監査人としてのその他の倫理上の責任を果たしている。当監査法人は、結論の表明の基礎となる証拠を入手したと判断している。 四半期連結財務諸表に対する経営者及び監査等委員会の責任経営者の責任は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して四半期連結財務諸表を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示のない四半期連結財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用することが含まれる。四半期連結財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき四半期連結財務諸表を作成することが適切であるかどうかを評価し、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に基づいて継続企業に関する事項を開示する必要がある場合には当該事項を開示する責任がある。監査等委員会の責任は、財務報告プロセスの整備及び運用における取締役の職務の執行を監視することにある。 四半期連結財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任監査人の責任は、監査人が実施した四半期レビューに基づいて、四半期レビュー報告書において独立の立場から四半期連結財務諸表に対する結論を表明することにある。監査人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に従って、四半期レビューの過程を通じて、職業的専門家としての判断を行い、職業的懐疑心を保持して以下を実施する。・主として経営者、財務及び会計に関する事項に責任を有する者等に対する質問、分析的手続その他の四半期レビュー手続を実施する。四半期レビュー手続は、我が国において一般に公正妥当と認められる監査の基準に準拠して実施される年度の財務諸表の監査に比べて限定された手続である。・継続企業の前提に関する事項について、重要な疑義を生じさせるような事象又は状況に関して重要な不確実性が認められると判断した場合には、入手した証拠に基づき、四半期連結財務諸表において、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、適正に表示されていないと信じさせる事項が認められないかどうか結論付ける。また、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められる場合は、四半期レビュー報告書において四半期連結財務諸表の注記事項に注意を喚起すること、又は重要な不確実性に関する四半期連結財務諸表の注記事項が適切でない場合は、四半期連結財務諸表に対して限定付結論又は否定的結論を表明することが求められている。監査人の結論は、四半期レビュー報告書日までに入手した証拠に基づいているが、将来の事象や状況により、企業は継続企業として存続できなくなる可能性がある。・四半期連結財務諸表の表示及び注記事項が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠していないと信じさせる事項が認められないかどうかとともに、関連する注記事項を含めた四半期連結財務諸表の表示、構成及び内容、並びに四半期連結財務諸表が基礎となる取引や会計事象を適正に表示していないと信じさせる事項が認められないかどうかを評価する。・四半期連結財務諸表に対する結論を表明するために、会社及び連結子会社の財務情報に関する証拠を入手する。監査人は、四半期連結財務諸表の四半期レビューに関する指示、監督及び実施に関して責任がある。監査人は、単独で監査人の結論に対して責任を負う。監査人は、監査等委員会に対して、計画した四半期レビューの範囲とその実施時期、四半期レビュー上の重要な発見事項について報告を行う。監査人は、監査等委員会に対して、独立性についての我が国における職業倫理に関する規定を遵守したこと、並びに監査人の独立性に影響を与えると合理的に考えられる事項、及び阻害要因を除去するための対応策を講じている場合又は阻害要因を許容可能な水準にまで軽減するためのセーフガードを適用している場合はその内容について報告を行う。 利害関係会社及び連結子会社と当監査法人又は業務執行社員との間には、公認会計士法の規定により記載すべき利害関係はない。以　上
(注) １．上記の四半期レビュー報告書の原本は、当社（四半期報告書提出会社）が四半期連結財務諸表に添付する形で別途保管しております。２．XBRLデータは四半期レビューの対象には含まれておりません。

BS資産

その他、流動資産10,829,000
工具、器具及び備品（純額）1,851,000
有形固定資産1,851,000
ソフトウエア630,000
無形固定資産630,000
投資有価証券118,717,000
繰延税金資産331,918,000
投資その他の資産477,317,000

BS負債、資本

未払金453,547,000
未払法人税等37,908,000
賞与引当金15,128,000
繰延税金負債89,000
資本剰余金280,257,000
利益剰余金3,479,399,000
株主資本2,819,293,000
その他有価証券評価差額金-16,049,000
評価・換算差額等-16,049,000
負債純資産3,441,868,000

PL

売上原価377,169,000
販売費及び一般管理費150,732,000
受取利息、営業外収益1,000
営業外収益1,164,000
営業外費用2,736,000
特別利益12,000,000
特別損失14,741,000
法人税、住民税及び事業税34,150,000
法人税等調整額20,895,000
法人税等55,046,000

PL2

その他有価証券評価差額金（税引後）、その他の包括利益-501,000
その他の包括利益-501,000
包括利益112,751,000
親会社株主に係る包括利益、包括利益112,751,000

FS_ALL

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失、経営指標等113,252,000
売掛金386,226,000
外部顧客への売上高700,515,000

概要や注記

連結財務諸表が基づく規則、経理の状況当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）に基づいて作成しております。
配当に関する注記 １．配当金支払額決議株式の種類配当金の総額(千円)１株当たり配当額(円)基準日効力発生日配当の原資2024年３月22日定時株主総会普通株式63,0508.002023年12月31日2024年３月25日利益剰余金 ２．基準日が当第１四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第１四半期連結会計期間の末日後となるもの該当事項はありません。
セグメント表の脚注 （注）セグメント利益又は損失（△）は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
その他、連結財務諸表等 ２ 【その他】
（訴訟の提起）１．訴訟を提起した裁判所及び年月日（１）裁判所：東京地方裁判所（２）提起日：2024年３月18日 ２．訴訟を提起した相手（被告）片岡 夏輝氏（当社100％子会社であるSuishow株式会社の元株主、現代表取締役） ３．訴訟の内容及び請求金額（１）訴訟の内容株式譲渡契約に基づく損害補償等請求事件（２）請求金額600,000,000円 ４．訴訟の提起に至った経緯等当社は、Suishow株式会社の株式を取得するにあたり、2023年５月30日付で、同社の元株主であった被告である片岡夏輝氏（以下、「片岡氏」といいます。）等との間で株式譲渡契約を締結し、2023年６月12日付でSuishow株式会社の子会社化をいたしました。片岡氏は、当該株式譲渡契約においてSuishow株式会社に関する事項が真実かつ正確であることについて表明保証を行っておりましたが、2024年１月30日付「（開示事項の経過）当社子会社に関する今後の対応について」に記載のとおり、当社は、当該表明保証に重大な違反があったものと認識し、当該株式譲渡契約に基づき当社が片岡氏に対して既に支払った約3.9億円の譲渡対価の返金等を求めて、片岡氏と交渉・協議を継続してまいりました。しかしながら、度重なる交渉・協議においても進展がなく、片岡氏の交渉・協議に臨む姿勢を踏まえると、任意の交渉の継続による解決は困難であると判断し、やむを得ず訴訟の提起に至ったものであります。 ５．今後の見通し本訴訟に係る今後の進捗につきましては、必要に応じて開示を行ってまいります。また、本訴訟に伴う 2024年12月期の連結業績に与える影響につきましては現在精査中であり、今後公表すべき事項が生じた際には、速やかにお知らせいたします。
提出会社の保証会社等の情報 第二部 【提出会社の保証会社等の情報】
該当事項はありません。
連結経営指標等 回次第23期第１四半期連結累計期間第24期第１四半期連結累計期間第23期会計期間自　2023年１月１日至　2023年３月31日自　2024年１月１日至　2024年３月31日自　2023年１月１日至　2023年12月31日売上高(千円)672,840700,5153,370,015経常利益(千円)157,616171,040940,872親会社株主に帰属する四半期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）(千円)108,821113,252△941四半期包括利益又は包括利益(千円)111,732112,751△15,201純資産額(千円)3,017,8962,804,3913,004,648総資産額(千円)3,316,2933,441,8683,870,210１株当たり四半期純利益又は１株当たり当期純損失（△）(円)13.9114.70△0.12潜在株式調整後１株当たり四半期(当期)純利益(円)－－－自己資本比率(％)91.081.477.6
(注) １．当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。２．第23期第１四半期連結累計期間及び第24期第１四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。３．第23期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、１株当たり当期純損失であり、また、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。