財務諸表

CoverPage

提出書類、表紙四半期報告書
提出日、表紙2024-05-13
英訳名、表紙WORLD HOLDINGS CO.,LTD.
代表者の役職氏名、表紙代表取締役会長兼社長　伊井田　栄吉
本店の所在の場所、表紙福岡県北九州市小倉北区大手町11番２号（同所は登記上の本店所在地であり、実際の業務は「最寄りの連絡場所」 で行っております。）
電話番号、本店の所在の場所、表紙該当事項はありません。
様式、DEI第四号の三様式
会計基準、DEIJapan GAAP
連結決算の有無、DEItrue
当会計期間の種類、DEIQ1

corp

事業の内容 ２【事業の内容】
　当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。
事業等のリスク １【事業等のリスク】
　当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 ２【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】
　文中の将来に関する事項は、当四半期連結会計期間の末日現在において判断したものであります。 (1）経営成績の状況の分析当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、物価高による消費下押しや海外経済の減速に加え、能登半島地震や自動車業界における稼働停止等の影響もあり、景気回復が足踏みする状況にありました。また、当社グループを取り巻く主な事業環境としては、足元では依然として半導体業界の減速継続と不動産価格の高止まりが続き、厳しい状況が継続しております。このような状況下、当社グループは、基幹事業である人材教育ビジネスにおいて、的確な人員シフトやレイバーマネジメントとコストコントロール等により計画に対し堅調な業績推移を成したことに加え、不動産ビジネスにおいて、一部物件の前倒しでの引渡しを行ったこと等により、増収減益ではあるものの特に利益面が当初計画を大きく上回り着地いたしました。以上の結果、売上高は54,821百万円（前年同期比25.4％増 / 計画比10.5％増）、営業利益は636百万円（前年同期比67.1％減 / 計画比＋1,159百万円）、経常利益は605百万円（前年同期比68.3％減 / 計画比＋1,211百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は121百万円（前年同期比△1,085百万円 / 計画比＋567百万円）となりました。 引き続き、「世界中にあらゆる『人が活きるカタチ』を創造することで、人々の幸せと社会の持続的発展を実現する」という当社グループのパーパスの下、最重要資産である人的資本への投資を進め、その価値を高めることで、さらなる社会への貢献と高い成長を目指してまいります。 各セグメントの業績は次のとおりです。 （プロダクツＨＲ事業）プロダクツＨＲ事業は、昨年から継続する半導体業界の減速継続と、年初の能登半島地震や自動車業界における稼働停止等の影響があり逆境からのスタートとなりましたが、複数分野をカバーする強みを活かし、各種業界への人員シフトやＤＸでの効率化を含めたコストコントロール等を的確に行ったことで、増収減益ではあるものの当初計画を上回り堅調に推移いたしました。また、年度後半から想定される半導体業界の回復に向け、採用強化に加え、半導体人材育成を目的に熊本県大津町でのテクニカルセンター立ち上げ準備等の研修体制の強化に努めました。以上の結果、売上高は25,658百万円（前年同期比9.4％増 / 計画比7.2％増）、セグメント利益は248百万円（前年同期比73.0％減 / 計画比428.0％増）となりました。 （サービスＨＲ事業）サービスＨＲ事業は、年末最繁忙期からの反動で季節性により静かなスタートとはなるものの、主力のロジスティクス部門で、ｅコマース分野の着実な伸長と昨年グループに迎え入れたヤマト・スタッフ・サプライ㈱の業績寄与、そして、接客販売部門でのインバウンド需要増やバレンタイン商戦を的確に商機に繋げたこと等により、当初計画を上回り増収増益で着地いたしました。また、ロジスティクス部門でこれまで培ってきたレイバーマネジメント・オペレーションのノウハウを活かし、派遣発注管理代行等、従来の人材ビジネスの領域を超えた新たな事業の横展開を着実に進めるなど、今後の成長を見据えた動きを推し進めました。以上の結果、売上高は18,456百万円（前年同期比76.0％増 / 計画比2.1％増）、セグメント利益は118百万円（前年同期比715.5％増 / 計画比＋146百万円）となりました。 （不動産事業）不動産事業は、未だ不動産価格の高止まりが続く中、仕入・販売ともに最適なタイミングで行えるよう慎重な事業展開を進めておりますが、第２四半期に予定していた一部物件の前倒しでの引渡しを行ったこと等により、増収減益ではあるものの当初計画を大きく上回り着地いたしました。また、本年度の計画は年度後半（特に第４四半期）に多くの物件の引渡しを予定しておりますが、契約は順調に進んでおります。なお、本年度計上予定の主なマンション物件としては、東京都の「レジデンシャル王子神谷」、野村不動産㈱とのＪＶ案件となる宮城県の「あすとレジデンシャル ザ・タワー」、大阪府の「レジデンシャル御堂筋あびこ」、そしてオフィスビル物件として、福岡県北九州市のコクラ・クロサキリビテーションのリーディングプロジェクトとして進められている「ＢＩＺＩＡ小倉」等を予定しております。以上の結果、売上高は7,768百万円（前年同期比10.5％増 / 計画比60.0％増）、セグメント利益は491百万円（前年同期比45.8％減 / 計画比＋1,004百万円）となりました。 （情報通信事業）情報通信事業は、携帯電話販売代理店業界が大きな変革期にある中、モバイルショップ運営においては、電気通信事業法施行規則等の改正に起因するかけこみ需要に向け販促を強化するなど、第２四半期以降に向けた準備を着実に推し進めました。また、モバイルショップのスクラップ＆ビルドで効率化を進めながら、当セグメントが従前より持つ法人向けソリューション部門の強みを活かし、モバイルショップ内の法人営業チーム強化に繋げ、個人法人を含めた地域の課題解決拠点としてのプレゼンス向上と再成長を図っております。以上の結果、売上高は2,018百万円（前年同期比3.6％増 / 計画比5.7％増）、セグメント損失は42百万円（前年同期比＋27百万円 / 計画比△７百万円）となりました。 （農業公園事業）農業公園事業は、屋外施設という特性上、冬季は年間で最も入園者が少ない時期となっています。３月は寒波による低温や突風・豪雨などの荒天が週末ごとに続き特に西日本で集客を落としましたが、１～２月は暖冬・少雨（雪）というこの時期としては比較的良好なコンディションでの営業活動ができたことで、第１四半期としては増収増益で着地いたしました。また、春からの最繁忙期に向け既存施設の施設整備を進めたことに加え、４月からの新たな指定管理等の受託案件である「さいたま市都市公園グループ８・10」「兵庫県立淡路文化会館」「神戸ウォーターフロントエリア（メリケンパーク～ハーバーランド広場）」「りんりんポート土浦」の準備を推し進めました。以上の結果、売上高は919百万円（前年同期比13.1％増 / 計画比6.8％増）、セグメント損失は114百万円（前年同期比＋３百万円 / 計画比＋28百万円）となりました。 (2）財政状態の状況の分析（資産）　当第１四半期連結会計期間末における総資産は160,964百万円となり、前連結会計年度末と比較して1,760百万円の増加となりました。これは主に現金及び預金の増加額2,498百万円、受取手形及び売掛金の減少額2,074百万円、販売用不動産の増加額403百万円、仕掛販売用不動産の増加額836百万円等によるものであります。 （負債）　負債につきましては、負債合計が119,709百万円となり、前連結会計年度末と比較して3,431百万円の増加となりました。これは主に不動産事業未払金の減少額1,271百万円、短期借入金の増加額6,199百万円、未払法人税等の減少額1,497百万円等によるものであります。 （純資産）　純資産につきましては、純資産合計が41,255百万円となり、前連結会計年度末と比較して1,671百万円の減少となりました。これは主に利益剰余金の減少額1,984百万円等によるものであります。利益剰余金の減少額は、親会社株主に帰属する四半期純損失の計上額121百万円および利益剰余金の配当額1,862百万円等によるものであります。 (3）優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題　当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。 (4）研究開発活動　該当事項はありません。 (5）経営方針・経営戦略等　当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。
経営上の重要な契約等 ３【経営上の重要な契約等】
　当第１四半期連結累計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結等はありません。

Shareholders

大株主の状況 （５）【大株主の状況】
当四半期会計期間は第１四半期会計期間であるため、記載事項はありません。

Audit

監査法人１、連結有限責任監査法人トーマツ
独立監査人の報告書、連結 独立監査人の四半期レビュー報告書 2024年５月10日　株式会社ワールドホールディングス 　　取　　締　　役　　会　　　御　中　 有限責任監査法人トーマツ福岡事務所　 指定有限責任社員業務執行社員 公認会計士髙　尾　圭　輔 指定有限責任社員業務執行社員 公認会計士照　屋　洋　平 監査人の結論当監査法人は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、「経理の状況」に掲げられている株式会社ワールドホールディングスの2024年１月１日から2024年12月31日までの連結会計年度の第1四半期連結会計期間（2024年１月１日から2024年３月31日まで）及び第１四半期連結累計期間（2024年１月１日から2024年３月31日まで）に係る四半期連結財務諸表、すなわち、四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書、四半期連結包括利益計算書及び注記について四半期レビューを行った。当監査法人が実施した四半期レビューにおいて、上記の四半期連結財務諸表が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、株式会社ワールドホールディングス及び連結子会社の2024年３月31日現在の財政状態及び同日をもって終了する第１四半期連結累計期間の経営成績を適正に表示していないと信じさせる事項が全ての重要な点において認められなかった。 監査人の結論の根拠当監査法人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に準拠して四半期レビューを行った。四半期レビューの基準における当監査法人の責任は、「四半期連結財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任」に記載されている。当監査法人は、我が国における職業倫理に関する規定に従って、会社及び連結子会社から独立しており、また、監査人としてのその他の倫理上の責任を果たしている。当監査法人は、結論の表明の基礎となる証拠を入手したと判断している。 四半期連結財務諸表に対する経営者並びに監査役及び監査役会の責任経営者の責任は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して四半期連結財務諸表を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示のない四半期連結財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用することが含まれる。四半期連結財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき四半期連結財務諸表を作成することが適切であるかどうかを評価し、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に基づいて継続企業に関する事項を開示する必要がある場合には当該事項を開示する責任がある。監査役及び監査役会の責任は、財務報告プロセスの整備及び運用における取締役の職務の執行を監視することにある。 四半期連結財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任監査人の責任は、監査人が実施した四半期レビューに基づいて、四半期レビュー報告書において独立の立場から四半期連結財務諸表に対する結論を表明することにある。監査人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に従って、四半期レビューの過程を通じて、職業的専門家としての判断を行い、職業的懐疑心を保持して以下を実施する。・　主として経営者、財務及び会計に関する事項に責任を有する者等に対する質問、分析的手続その他の四半期レビュー手続を実施する。四半期レビュー手続は、我が国において一般に公正妥当と認められる監査の基準に準拠して実施される年度の財務諸表の監査に比べて限定された手続である。・　継続企業の前提に関する事項について、重要な疑義を生じさせるような事象又は状況に関して重要な不確実性が認められると判断した場合には、入手した証拠に基づき、四半期連結財務諸表において、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、適正に表示されていないと信じさせる事項が認められないかどうか結論付ける。また、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められる場合は、四半期レビュー報告書において四半期連結財務諸表の注記事項に注意を喚起すること、又は重要な不確実性に関する四半期連結財務諸表の注記事項が適切でない場合は、四半期連結財務諸表に対して限定付結論又は否定的結論を表明することが求められている。監査人の結論は、四半期レビュー報告書日までに入手した証拠に基づいているが、将来の事象や状況により、企業は継続企業として存続できなくなる可能性がある。・　四半期連結財務諸表の表示及び注記事項が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠していないと信じさせる事項が認められないかどうかとともに、関連する注記事項を含めた四半期連結財務諸表の表示、構成及び内容、並びに四半期連結財務諸表が基礎となる取引や会計事象を適正に表示していないと信じさせる事項が認められないかどうかを評価する。・　四半期連結財務諸表に対する結論を表明するために、会社及び連結子会社の財務情報に関する証拠を入手する。監査人は、四半期連結財務諸表の四半期レビューに関する指示、監督及び実施に関して責任がある。監査人は、単独で監査人の結論に対して責任を負う。監査人は、監査役及び監査役会に対して、計画した四半期レビューの範囲とその実施時期、四半期レビュー上の重要な発見事項について報告を行う。監査人は、監査役及び監査役会に対して、独立性についての我が国における職業倫理に関する規定を遵守したこと、並びに監査人の独立性に影響を与えると合理的に考えられる事項、及び阻害要因を除去するための対応策を講じている場合又は阻害要因を許容可能な水準にまで軽減するためのセーフガードを適用している場合はその内容について報告を行う。 利害関係会社及び連結子会社と当監査法人又は業務執行社員との間には、公認会計士法の規定により記載すべき利害関係はない。以　上 　（注）１．上記の四半期レビュー報告書の原本は当社（四半期報告書提出会社）が別途保管しております。２．ＸＢＲＬデータは四半期レビューの対象には含まれておりません。

BS資産

商品及び製品951,000,000
仕掛品356,000,000
その他、流動資産4,584,000,000
有形固定資産9,686,000,000
無形固定資産9,207,000,000
投資有価証券1,632,000,000
退職給付に係る資産120,000,000
繰延税金資産2,246,000,000
投資その他の資産6,260,000,000

BS負債、資本

支払手形及び買掛金1,289,000,000
短期借入金52,083,000,000
未払法人税等742,000,000
未払費用12,501,000,000
賞与引当金1,289,000,000
退職給付に係る負債4,202,000,000
資本剰余金1,551,000,000
利益剰余金35,478,000,000
株主資本38,272,000,000
その他有価証券評価差額金79,000,000
為替換算調整勘定83,000,000
退職給付に係る調整累計額-76,000,000
評価・換算差額等86,000,000
非支配株主持分2,582,000,000
負債純資産160,964,000,000

PL

売上原価47,148,000,000
販売費及び一般管理費7,036,000,000
営業外収益96,000,000
支払利息、営業外費用90,000,000
営業外費用128,000,000
特別利益0
特別損失0
法人税等742,000,000

PL2

その他有価証券評価差額金（税引後）、その他の包括利益28,000,000
為替換算調整勘定（税引後）、その他の包括利益35,000,000
退職給付に係る調整額（税引後）、その他の包括利益6,000,000
その他の包括利益70,000,000
包括利益-66,000,000
親会社株主に係る包括利益、包括利益-60,000,000
非支配株主に係る包括利益、包括利益-5,000,000

FS_ALL

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失、経営指標等-121,000,000
外部顧客への売上高54,821,000,000

概要や注記

連結財務諸表が基づく規則、経理の状況　当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）に基づいて作成しております。
配当に関する注記 　配当金支払額 決議 株式の種類配当金の総額（百万円）１株当たり配当額（円）基準日効力発生日配当の原資2024年２月９日取締役会普通株式1,862106.02023年12月31日2024年３月25日利益剰余金
セグメント表の脚注 （注）１．セグメント利益又は損失（△）の調整額△64百万円には、セグメント間取引消去８百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△72百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。２．セグメント利益又は損失（△）は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
その他、連結財務諸表等 ２【その他】
（剰余金の配当）　2024年２月９日開催の取締役会において、剰余金の配当を行うことを次のとおり決議いたしました。 決議 株式の種類配当金の総額（百万円）１株当たり配当額（円）基準日効力発生日配当の原資2024年２月９日取締役会普通株式1,862106.02023年12月31日2024年３月25日利益剰余金
提出会社の保証会社等の情報 第二部【提出会社の保証会社等の情報】
　該当事項はありません。
連結経営指標等 回次第31期第１四半期連結累計期間第32期第１四半期連結累計期間第31期会計期間自　2023年１月１日至　2023年３月31日自　2024年１月１日至　2024年３月31日自　2023年１月１日至　2023年12月31日売上高（百万円）43,72454,821213,742経常利益（百万円）1,90660510,251親会社株主に帰属する四半期（当期）純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失（△）（百万円）963△1216,204四半期包括利益又は包括利益（百万円）992△666,537純資産額（百万円）36,57441,25542,926総資産額（百万円）127,024160,964159,204１株当たり四半期（当期）純利益又は１株当たり四半期純損失（△）（円）54.93△6.93353.61潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益（円）54.68－352.15自己資本比率（％）27.423.825.3（注）１.当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。　　　２.当第１四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、潜在株式は存在するものの１株当たり四半期純損失であるため記載しておりません。