財務諸表
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| 提出書類、表紙 | 四半期報告書 |
| 提出日、表紙 | 2024-05-08 |
| 英訳名、表紙 | SHINOZAKIYA,INC. |
| 代表者の役職氏名、表紙 | 代表取締役社長 関根 雅之 |
| 本店の所在の場所、表紙 | 埼玉県春日部市赤沼870番地１(同所は登記上の本店所在地で、実際の業務は下記で行っております。) |
| 電話番号、本店の所在の場所、表紙 | 該当事項はありません。 |
| 様式、DEI | 第四号の三様式 |
| 会計基準、DEI | Japan GAAP |
| 当会計期間の種類、DEI | Q2 |
corp
| 事業の内容 | ２【事業の内容】 当第２四半期累計期間において、当社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。 |
| 事業等のリスク | １【事業等のリスク】 当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。 |
| 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 | ２【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】 文中の将来に関する事項は、当四半期会計期間の末日現在において判断したものであります。 （１）財政状態及び経営成績の状況①経営成績の状況 当社は、消費者にとって価値のある商品づくり、人づくり、店づくりを目指し、「よりいいものをより安く」提供し、「三代目茂蔵」のブランド力を強化・確立することで、売上高及び利益の向上を図ってまいります。 当第２四半期累計期間において、商品につきましては、引き続き「健康」をキーワードに「茂蔵オリジナル商品」を強化し、物価高騰の今後の対策として、顧客数の確保を第一に取り組んでまいりました。 当第２四半期累計期間の売上高は1,433,478千円（前年同四半期比4.0％増）、営業利益は23,082千円（前年同四半期は営業損失23,222千円）、経常利益は24,731千円（前年同四半期は経常損失22,024千円）、四半期純利益は14,310千円（前年同四半期比59.5％減）となりました。 セグメント別の業績は次のとおりであります。 （小売事業） 当セグメントにおいては「よりいいものをより安く」をコンセプトに「三代目茂蔵」ブランドのクオリティ向上 を推し進めております。当第２四半期累計期間におきましては、引き続き「健康」をキーワードに「茂蔵オリジナル商品」の開発強化をすすめ健康ブランド向上に努めました。具体的には弁当類・菓子類等を中心に店頭商品を最重要商品と位置づけ顧客数向上に努めてまいりました。 これらにより１店舗平均の顧客数は前年同四半期比107.4％、顧客単価は価格見直し等もあり、同107.8％となりました。 店舗につきましては、リモート会議にて販売スタッフとの情報共有を徹底することにより１店舗あたりの生産性向上を目指しました。 以上の結果、小売事業の売上高は1,285,572千円（前年同四半期比7.1％増）となりました。セグメント利益（営業利益）につきましては、顧客数の増減を慎重に判断しながら販売価格を見直した結果、売上総利益率が改善したことにより88,945千円（前年同四半期比162.8％増）となりました。 （その他事業） その他事業は、小売加盟店及び業務用得意先への卸売事業並びに通販事業であります。 その他事業の売上高は147,906千円（前年同四半期比17.0％減）、セグメント利益（営業利益）は6,921千円（前年同四半期比56.9％減）となりました。 なお、当第２四半期累計期間の出店状況は、次のとおりであります。（単位：店） 前事業年度末店舗数増加減少当第２四半期末店舗数小売事業「三代目茂蔵」（直営店）31－－31その他事業「三代目茂蔵」（加盟店）3871614389合計4181614420 ②財政状態の分析（資産） 当第２四半期会計期間末における資産の残高は、前事業年度末と比較して58,556千円増加し1,499,314千円となりました。主な要因は、現金及び預金の増加74,682千円、一方で水海道工場売却に係る売却代金の回収に伴う長期未収入金の減少18,804千円等によるものであります。（負債） 当第２四半期会計期間末における負債の残高は、前事業年度末と比較して44,246千円増加し445,956千円となりました。主な要因は、買掛金の増加62,684千円、一方で１年内返済予定の長期借入金の減少11,250千円等によるものであります。（純資産） 当第２四半期会計期間末における純資産の残高は、前事業年度末と比較して14,310千円増加し1,053,357千円となりました。これは四半期純利益14,310千円の計上により利益剰余金が14,310千円増加したことによるものであります。 （２）キャッシュ・フローの状況 当第２四半期累計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前事業年度末と比較して74,682千円増加し701,161千円となりました。 当第２四半期累計期間における各キャッシュ・フローの状況は、次のとおりであります。（営業活動によるキャッシュ・フロー） 営業活動の結果得られた資金は、69,577千円（前年同四半期は50,768千円の収入）となりました。これは主に、増加要因として税引前四半期純利益23,719千円、仕入債務の増加額62,684千円、減少要因として法人税等の支払額14,026千円等によるものであります。（投資活動によるキャッシュ・フロー） 投資活動の結果得られた資金は、16,354千円（前年同四半期は58,875千円の収入）となりました。これは、長期未収入金の回収による収入18,804千円等によるものであります。（財務活動によるキャッシュ・フロー） 財務活動の結果使用した資金は、11,250千円（前年同四半期は6,654千円の支出）となりました。長期借入金の返済による支出11,250千円によるものであります。 （３）優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 当第２四半期累計期間において、当社が優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。 （４）研究開発活動 該当事項はありません。 |
| 経営上の重要な契約等 | ３【経営上の重要な契約等】 当第２四半期会計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結等はありません。 |
Shareholders
| 大株主の状況 | （５）【大株主の状況】 2024年３月31日現在氏名又は名称住所所有株式数（株）発行済株式（自己株式を除く。）の総数に対する所有株式数の割合（％）樽見 茂千葉県南房総市3,029,90021.40篠崎屋取引先持株会埼玉県越谷市千間台西１-13-５526,5003.71松井証券株式会社東京都千代田区麹町１-４405,8002.86株式会社鈴木物産東京都足立区鹿浜８-18-２373,0002.63株式会社ハギワラ東京都足立区六木４-３-19350,0002.47篠崎屋役員持株会埼玉県越谷市千間台西１-13-５295,3002.08樽見 登美子千葉県南房総市289,0002.04ＪＰモルガン証券株式会社東京都千代田区丸の内２-７-３東京ビルディング275,6001.94上田八木短資株式会社大阪府大阪市中央区高麗橋２-４-２239,9001.69中川 裕朗神奈川県川崎市多摩区196,1001.38計－5,981,10042.24 |
| 氏名又は名称、大株主の状況 | 中川 裕朗 |
Audit1
| 監査法人１、個別 | 監査法人アヴァンティア |
| 独立監査人の報告書、個別 | 独立監査人の四半期レビュー報告書 2024年５月８日株 式 会 社 篠 崎 屋取 締 役 会 御中 監査法人アヴァンティア東京都千代田区指定社員業務執行社員 公認会計士 相 馬 裕 晃指定社員業務執行社員 公認会計士 戸 城 秀 樹監査人の結論当監査法人は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、「経理の状況」に掲げられている株式会社篠崎屋の2023年10月１日から2024年９月30日までの第38期事業年度の第２四半期会計期間（2024年１月１日から2024年３月31日まで）及び第２四半期累計期間（2023年10月１日から2024年３月31日まで）に係る四半期財務諸表、すなわち、四半期貸借対照表、四半期損益計算書、四半期キャッシュ・フロー計算書及び注記について四半期レビューを行った。当監査法人が実施した四半期レビューにおいて、上記の四半期財務諸表が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期財務諸表の作成基準に準拠して、株式会社篠崎屋の2024年３月31日現在の財政状態並びに同日をもって終了する第２四半期累計期間の経営成績及びキャッシュ・フローの状況を適正に表示していないと信じさせる事項が全ての重要な点において認められなかった。 監査人の結論の根拠当監査法人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に準拠して四半期レビューを行った。四半期レビューの基準における当監査法人の責任は、「四半期財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任」に記載されている。当監査法人は、我が国における職業倫理に関する規定に従って、会社から独立しており、また、監査人としてのその他の倫理上の責任を果たしている。当監査法人は、結論の表明の基礎となる証拠を入手したと判断している。 四半期財務諸表に対する経営者並びに監査役及び監査役会の責任経営者の責任は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期財務諸表の作成基準に準拠して四半期財務諸表を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示のない四半期財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用することが含まれる。四半期財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき四半期財務諸表を作成することが適切であるかどうかを評価し、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期財務諸表の作成基準に基づいて継続企業に関する事項を開示する必要がある場合には当該事項を開示する責任がある。監査役及び監査役会の責任は、財務報告プロセスの整備及び運用における取締役の職務の執行を監視することにある。 四半期財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任監査人の責任は、監査人が実施した四半期レビューに基づいて、四半期レビュー報告書において独立の立場から四半期財務諸表に対する結論を表明することにある。監査人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に従って、四半期レビューの過程を通じて、職業的専門家としての判断を行い、職業的懐疑心を保持して以下を実施する。・ 主として経営者、財務及び会計に関する事項に責任を有する者等に対する質問、分析的手続その他の四半期レビュー手続を実施する。四半期レビュー手続は、我が国において一般に公正妥当と認められる監査の基準に準拠して実施される年度の財務諸表の監査に比べて限定された手続である。・ 継続企業の前提に関する事項について、重要な疑義を生じさせるような事象又は状況に関して重要な不確実性が認められると判断した場合には、入手した証拠に基づき、四半期財務諸表において、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期財務諸表の作成基準に準拠して、適正に表示されていないと信じさせる事項が認められないかどうか結論付ける。また、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められる場合は、四半期レビュー報告書において四半期財務諸表の注記事項に注意を喚起すること、又は重要な不確実性に関する四半期財務諸表の注記事項が適切でない場合は、四半期財務諸表に対して限定付結論又は否定的結論を表明することが求められている。監査人の結論は、四半期レビュー報告書日までに入手した証拠に基づいているが、将来の事象や状況により、企業は継続企業として存続できなくなる可能性がある。・ 四半期財務諸表の表示及び注記事項が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期財務諸表の作成基準に準拠していないと信じさせる事項が認められないかどうかとともに、関連する注記事項を含めた四半期財務諸表の表示、構成及び内容、並びに四半期財務諸表が基礎となる取引や会計事象を適正に表示していないと信じさせる事項が認められないかどうかを評価する。監査人は、監査役及び監査役会に対して、計画した四半期レビューの範囲とその実施時期、四半期レビュー上の重要な発見事項について報告を行う。監査人は、監査役及び監査役会に対して、独立性についての我が国における職業倫理に関する規定を遵守したこと、並びに監査人の独立性に影響を与えると合理的に考えられる事項、及び阻害要因を除去するための対応策を講じている場合又は阻害要因を許容可能な水準にまで軽減するためのセーフガードを適用している場合はその内容について報告を行う。 利害関係会社と当監査法人又は業務執行社員との間には、公認会計士法の規定により記載すべき利害関係はない。以 上 （注）１．上記の四半期レビュー報告書の原本は、当社（四半期報告書提出会社）が四半期財務諸表に添付する形で別途保管しております。２．ＸＢＲＬデータは四半期レビューの対象には含まれておりません。 |
BS資産
| 商品及び製品 | 38,604,000 |
| 原材料及び貯蔵品 | 3,024,000 |
| その他、流動資産 | 65,316,000 |
| 工具、器具及び備品（純額） | 4,255,000 |
| 土地 | 189,970,000 |
| 有形固定資産 | 222,879,000 |
| 無形固定資産 | 3,408,000 |
| 投資その他の資産 | 396,132,000 |
BS負債、資本
| １年内返済予定の長期借入金 | 7,500,000 |
| 未払金 | 76,451,000 |
| 未払法人税等 | 16,709,000 |
| 未払費用 | 36,808,000 |
| 資本剰余金 | 120,446,000 |
| 利益剰余金 | -26,193,000 |
| 株主資本 | 1,053,357,000 |
| 負債純資産 | 1,499,314,000 |
PL
| 売上原価 | 1,020,846,000 |
| 販売費及び一般管理費 | 389,550,000 |
| 受取利息、営業外収益 | 2,123,000 |
| 営業外収益 | 6,931,000 |
| 支払利息、営業外費用 | 47,000 |
| 営業外費用 | 5,282,000 |
| 固定資産除却損、特別損失 | 0 |
| 特別損失 | 1,011,000 |
| 法人税、住民税及び事業税 | 9,408,000 |
| 法人税等 | 9,408,000 |
FS_ALL
| 現金及び現金同等物の残高 | 701,161,000 |
| 現金及び現金同等物に係る換算差額 | 0 |
| 現金及び現金同等物の増減額 | 74,682,000 |
| 外部顧客への売上高 | 1,433,478,000 |
営業活動によるキャッシュ・フロー
| 受取利息及び受取配当金、営業活動によるキャッシュ・フロー | -2,123,000 |
| 支払利息、営業活動によるキャッシュ・フロー | 47,000 |
| 為替差損益（△は益）、営業活動によるキャッシュ・フロー | 0 |
| 棚卸資産の増減額（△は増加）、営業活動によるキャッシュ・フロー | -6,729,000 |
| 仕入債務の増減額、営業活動によるキャッシュ・フロー | 62,684,000 |
| 未払消費税等の増減額、営業活動によるキャッシュ・フロー | -6,259,000 |
| その他、営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,262,000 |
| 小計、営業活動によるキャッシュ・フロー | 81,523,000 |
| 利息及び配当金の受取額、営業活動によるキャッシュ・フロー又は投資活動によるキャッシュ・フロー | 2,123,000 |
| 利息の支払額、営業活動によるキャッシュ・フロー又は財務活動によるキャッシュ・フロー | -43,000 |
| 法人税等の支払額、営業活動によるキャッシュ・フロー | -14,026,000 |
財務活動によるキャッシュ・フロー
| 長期借入金の返済による支出、財務活動によるキャッシュ・フロー | -11,250,000 |
投資活動によるキャッシュ・フロー
| 有形固定資産の取得による支出、投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,436,000 |
概要や注記
| 主要な販売費及び一般管理費 | ※ 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。 前第２四半期累計期間（自 2022年10月１日 至 2023年３月31日）当第２四半期累計期間（自 2023年10月１日 至 2024年３月31日）雑給121,824千円119,099千円地代家賃101,84998,144 |
| 配当に関する注記 | 配当金支払額該当事項はありません。 |
| 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係 | ※ 現金及び現金同等物の四半期末残高と四半期貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は次のとおりであります。 前第２四半期累計期間（自 2022年10月１日至 2023年３月31日）当第２四半期累計期間（自 2023年10月１日至 2024年３月31日）現金及び預金勘定568,895千円701,161千円現金及び現金同等物568,895701,161 |
| セグメント表の脚注 | （注）１．セグメント損益の調整額△72,784千円は各報告セグメントには配賦していない全社費用であります。全社費用は報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。２．セグメント損益は四半期損益計算書の営業利益と調整を行っております。 |
| その他、財務諸表等 | ２【その他】 該当事項はありません。 |
| 提出会社の保証会社等の情報 | 第二部【提出会社の保証会社等の情報】 該当事項はありません。 |
| 提出会社の経営指標等 | 回次第37期第２四半期累計期間第38期第２四半期累計期間第37期会計期間自2022年10月１日至2023年３月31日自2023年10月１日至2024年３月31日自2022年10月１日至2023年９月30日売上高（千円）1,378,7521,433,4782,680,382経常利益又は経常損失（△）（千円）△22,02424,731△73,554四半期純利益又は当期純損失（△）（千円）35,37214,310△22,806持分法を適用した場合の投資利益（千円）－－－資本金（千円）1,000,0001,000,0001,000,000発行済株式総数（株）14,436,60014,436,60014,436,600純資産額（千円）1,097,2261,053,3571,039,046総資産額（千円）1,461,7761,499,3141,440,757１株当たり四半期純利益金額又は１株当たり当期純損失金額（△）（円）2.501.01△1.61潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益金額（円）－－－１株当たり配当額（円）－－－自己資本比率（％）75.170.372.1営業活動によるキャッシュ・フロー（千円）50,76869,57748,460投資活動によるキャッシュ・フロー（千円）58,87516,354130,008財務活動によるキャッシュ・フロー（千円）△6,654△11,250△17,904現金及び現金同等物の四半期末（期末）残高（千円）568,895701,161626,478 回次第37期第２四半期会計期間第38期第２四半期会計期間会計期間自2023年１月１日至2023年３月31日自2024年１月１日至2024年３月31日１株当たり四半期純利益金額又は１株当たり四半期純損失金額（△）（円）△0.880.07 （注）１．当社は四半期連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度にかかる主要な経営指標等の推移については記載しておりません。２．持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社を有していないため記載しておりません。３．第37期第２四半期累計期間及び第38期第２四半期累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。４．第37期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、１株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。 |