財務諸表
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| 提出書類、表紙 | 四半期報告書 |
| 提出日、表紙 | 2024-04-03 |
| 英訳名、表紙 | Zojirushi Corporation |
| 代表者の役職氏名、表紙 | 代表取締役 社長執行役員 市 川 典 男 |
| 本店の所在の場所、表紙 | 大阪市北区天満１丁目20番５号 |
| 電話番号、本店の所在の場所、表紙 | 06-6356-2368 |
| 様式、DEI | 第四号の三様式 |
| 会計基準、DEI | Japan GAAP |
| 連結決算の有無、DEI | true |
| 当会計期間の種類、DEI | Q1 |
corp
| 事業の内容 | ２ 【事業の内容】 当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。 |
| 事業等のリスク | １ 【事業等のリスク】 当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。 |
| 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 | ２ 【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】 文中の将来に関する事項は、当四半期連結会計期間の末日現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 財政状態及び経営成績の状況（経営成績）当第１四半期連結累計期間におきましては、世界的な物価高と金融引き締めによる消費の下振れや、中国での不動産関連産業の落込みなどにより、世界経済は緩やかに減速いたしました。新興国経済の底堅い成長や、日本においてもインバウンド需要の増加やサービス消費の回復などにより、景気回復への期待は高まっていますが、ウクライナ危機の長期化や米中対立などの地政学リスクが、経済への悪影響として懸念されます。このような経営環境の中で、当社グループは2022年11月21日より、暮らしの課題、社会の課題を解決しながら持続的に成長するソリューションブランドへ着実に移行「シフト」するため、新たな中期３ヵ年計画『SHIFT』をスタートし、具体的施策の実行に向けて取り組んでまいりました。当第１四半期連結累計期間の売上高は、前年実績から1,015百万円増加し28,144百万円（前年同期比3.7％増）となりました。製品区分別では、調理家電製品が前年を上回ったほか、リビング製品や生活家電製品も順調に推移しました。連結全体の国内売上高は15,655百万円（前年同期比7.4％増）、海外売上高は12,488百万円（同0.5％減）となり、海外売上高構成比は44.4％となりました。海外では韓国は好調に推移しましたが、中国や北米の売上は前年から減少しました。利益につきましては、国内で販売が好調に推移したことに加え、円安による輸入コストの上昇に対する価格転嫁も進めたことで売上高が増加したものの、販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は3,525百万円（前年同期比0.0％増）となりました。経常利益は、持分法による投資利益の減少などにより3,951百万円（同2.1％減）となり、グループ内の各社の利益構成比が変動し税負担率が減少したことで、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,695百万円（同5.5％減）となりました。 製品区分別の業績は次のとおりであります。 ①調理家電製品調理家電製品の売上高は、19,068百万円（前年同期比2.2％増）となりました。国内では、最上位機種である圧力IH炊飯ジャー「炎舞炊き」が好調に推移したことにより、炊飯ジャーは前年実績を上回りました。電気ポットやオーブンレンジは市場の縮小傾向もあり前年から減少しましたが、電気調理器具では、ホットプレートやデイリーコンパクトプレートの販売が好調で、全体では前年実績を上回りました。海外では、炊飯ジャーは中国と東南アジアで好調に推移しましたが、電気ポットが主要地域で苦戦したため、全体では前年実績を下回りました。 ②リビング製品リビング製品の売上高は、6,085百万円（前年同期比2.1％増）となりました。国内では、好評な”せん”と”パッキン”を一つにした「シームレスせん」を搭載したステンレスマグのラインアップ拡充により販売が好調に推移し、前年実績を上回りました。海外では、北米や東南アジアが好調に推移したものの、主力の中国でステンレス製品が苦戦したことにより、前年実績を下回りました。 ③生活家電製品生活家電製品の売上高は、2,336百万円（前年同期比21.6％増）となりました。国内では、ふとん乾燥機の販売は低調でしたが、加湿器や食器乾燥器が好調に推移し、前年実績を上回りました。海外では、加湿器が韓国で引き続き好調に推移しました。 ④その他製品その他製品の売上高は、654百万円（前年同期比11.2％増）となりました。 ・地域別製品区分別売上高 (単位：百万円) 日本 海外 合計アジア北中南米その他計 内、中国売上高調理家電11,5173,9661,6003,547367,55119,068リビング1,7963,6652,3694731504,2896,085生活家電1,84848819－－4882,336その他49312234361160654 15,6558,2444,0234,05618812,48828,144構成比(％)55.629.314.314.40.744.4100.0 （財政状態）当第１四半期連結会計期間末の財政状態は、前連結会計年度末と比較して総資産が2,609百万円増加し、負債が1,127百万円増加しました。また、純資産は1,482百万円増加いたしました。その結果、自己資本比率は0.4ポイント減少し74.7％となりました。総資産の増加2,609百万円は、流動資産の増加1,505百万円及び固定資産の増加1,104百万円によるものであります。流動資産1,505百万円の増加は主に、商品及び製品3,917百万円、その他流動資産439百万円が減少した一方、現金及び預金2,290百万円、電子記録債権617百万円、受取手形及び売掛金2,682百万円、原材料及び貯蔵品264百万円が増加したことによるものであります。また、固定資産1,104百万円の増加は主に、リース資産158百万円が減少した一方、建設仮勘定649百万円、投資有価証券734百万円が増加したことによるものであります。負債の増加1,127百万円は、流動負債の増加2,313百万円及び固定負債の減少1,186百万円によるものであります。流動負債2,313百万円の増加は主に、未払法人税等136百万円、賞与引当金641百万円が減少した一方、１年内返済予定の長期借入金1,500百万円、未払費用231百万円、返金負債764百万円、その他流動負債475百万円が増加したことによるものであります。また、固定負債1,186百万円の減少は主に、繰延税金負債590百万円が増加した一方、長期借入金1,500百万円、リース債務172百万円が減少したことによるものであります。純資産1,482百万円の増加は主に、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上2,695百万円、剰余金の配当の支払1,150百万円、為替換算調整勘定509百万円が減少した一方、その他有価証券評価差額金383百万円が増加したことによるものであります。 (2) 経営方針・経営戦略等当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。 (3) 事業上及び財務上の対処すべき課題当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。 (4) 研究開発活動当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は172百万円であります。 |
| 経営上の重要な契約等 | ３ 【経営上の重要な契約等】 当第１四半期連結会計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結等はありません。 |
Shareholders
| 大株主の状況 | (5) 【大株主の状況】 当四半期会計期間は第１四半期会計期間であるため、記載事項はありません。 |
Audit
| 監査法人１、連結 | 有限責任 あずさ監査法人 |
| 独立監査人の報告書、連結 | 独立監査人の四半期レビュー報告書 2024年４月３日象印マホービン株式会社取締役会 御中 有限責任 あずさ監査法人 大阪事務所 指定有限責任社員業務執行社員 公認会計士千 葉 一 史 指定有限責任社員業務執行社員 公認会計士玉 垣 奈 津 子 監査人の結論当監査法人は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、「経理の状況」に掲げられている象印マホービン株式会社の2023年11月21日から2024年11月20日までの連結会計年度の第１四半期連結会計期間（2023年11月21日から2024年２月20日まで）及び第１四半期連結累計期間（2023年11月21日から2024年２月20日まで）に係る四半期連結財務諸表、すなわち、四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書、四半期連結包括利益計算書及び注記について四半期レビューを行った。当監査法人が実施した四半期レビューにおいて、上記の四半期連結財務諸表が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、象印マホービン株式会社及び連結子会社の2024年２月20日現在の財政状態及び同日をもって終了する第１四半期連結累計期間の経営成績を適正に表示していないと信じさせる事項が全ての重要な点において認められなかった。監査人の結論の根拠当監査法人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に準拠して四半期レビューを行った。四半期レビューの基準における当監査法人の責任は、「四半期連結財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任」に記載されている。当監査法人は、我が国における職業倫理に関する規定に従って、会社及び連結子会社から独立しており、また、監査人としてのその他の倫理上の責任を果たしている。当監査法人は、結論の表明の基礎となる証拠を入手したと判断している。四半期連結財務諸表に対する経営者及び監査等委員会の責任経営者の責任は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して四半期連結財務諸表を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示のない四半期連結財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用することが含まれる。四半期連結財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき四半期連結財務諸表を作成することが適切であるかどうかを評価し、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に基づいて継続企業に関する事項を開示する必要がある場合には当該事項を開示する責任がある。監査等委員会の責任は、財務報告プロセスの整備及び運用における取締役の職務の執行を監視することにある。四半期連結財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任監査人の責任は、監査人が実施した四半期レビューに基づいて、四半期レビュー報告書において独立の立場から四半期連結財務諸表に対する結論を表明することにある。監査人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に従って、四半期レビューの過程を通じて、職業的専門家としての判断を行い、職業的懐疑心を保持して以下を実施する。・主として経営者、財務及び会計に関する事項に責任を有する者等に対する質問、分析的手続その他の四半期レビュー手続を実施する。四半期レビュー手続は、我が国において一般に公正妥当と認められる監査の基準に準拠して実施される年度の財務諸表の監査に比べて限定された手続である。・継続企業の前提に関する事項について、重要な疑義を生じさせるような事象又は状況に関して重要な不確実性が認められると判断した場合には、入手した証拠に基づき、四半期連結財務諸表において、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、適正に表示されていないと信じさせる事項が認められないかどうか結論付ける。また、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められる場合は、四半期レビュー報告書において四半期連結財務諸表の注記事項に注意を喚起すること、又は重要な不確実性に関する四半期連結財務諸表の注記事項が適切でない場合は、四半期連結財務諸表に対して限定付結論又は否定的結論を表明することが求められている。監査人の結論は、四半期レビュー報告書日までに入手した証拠に基づいているが、将来の事象や状況により、企業は継続企業として存続できなくなる可能性がある。・四半期連結財務諸表の表示及び注記事項が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠していないと信じさせる事項が認められないかどうかとともに、関連する注記事項を含めた四半期連結財務諸表の表示、構成及び内容、並びに四半期連結財務諸表が基礎となる取引や会計事象を適正に表示していないと信じさせる事項が認められないかどうかを評価する。・四半期連結財務諸表に対する結論を表明するために、会社及び連結子会社の財務情報に関する証拠を入手する。監査人は、四半期連結財務諸表の四半期レビューに関する指示、監督及び実施に関して責任がある。監査人は、単独で監査人の結論に対して責任を負う。監査人は、監査等委員会に対して、計画した四半期レビューの範囲とその実施時期、四半期レビュー上の重要な発見事項について報告を行う。監査人は、監査等委員会に対して、独立性についての我が国における職業倫理に関する規定を遵守したこと、並びに監査人の独立性に影響を与えると合理的に考えられる事項、及び阻害要因を除去するための対応策を講じている場合又は阻害要因を許容可能な水準にまで軽減するためのセーフガードを適用している場合はその内容について報告を行う。利害関係会社及び連結子会社と当監査法人又は業務執行社員との間には、公認会計士法の規定により記載すべき利害関係はない。 以 上 (注) １．上記の四半期レビュー報告書の原本は当社(四半期報告書提出会社)が別途保管しております。２．XBRLデータは四半期レビューの対象には含まれていません。 |
BS資産
| 電子記録債権、流動資産 | 1,978,000,000 |
| 商品及び製品 | 20,336,000,000 |
| 仕掛品 | 351,000,000 |
| 原材料及び貯蔵品 | 6,728,000,000 |
| その他、流動資産 | 2,441,000,000 |
| 建物及び構築物（純額） | 2,558,000,000 |
| 機械装置及び運搬具（純額） | 380,000,000 |
| 工具、器具及び備品（純額） | 1,913,000,000 |
| 土地 | 7,443,000,000 |
| リース資産（純額）、有形固定資産 | 1,998,000,000 |
| 建設仮勘定 | 730,000,000 |
| 有形固定資産 | 15,025,000,000 |
| ソフトウエア | 518,000,000 |
| 無形固定資産 | 711,000,000 |
| 投資有価証券 | 8,540,000,000 |
| 退職給付に係る資産 | 4,390,000,000 |
| 繰延税金資産 | 545,000,000 |
| 投資その他の資産 | 14,144,000,000 |
BS負債、資本
| 支払手形及び買掛金 | 7,203,000,000 |
| １年内返済予定の長期借入金 | 1,500,000,000 |
| 未払法人税等 | 783,000,000 |
| 未払費用 | 5,214,000,000 |
| リース債務、流動負債 | 635,000,000 |
| 賞与引当金 | 535,000,000 |
| 繰延税金負債 | 2,546,000,000 |
| 退職給付に係る負債 | 2,546,000,000 |
| 資本剰余金 | 4,295,000,000 |
| 利益剰余金 | 70,939,000,000 |
| 株主資本 | 78,304,000,000 |
| その他有価証券評価差額金 | 2,647,000,000 |
| 為替換算調整勘定 | 4,638,000,000 |
| 退職給付に係る調整累計額 | 312,000,000 |
| 評価・換算差額等 | 7,598,000,000 |
| 非支配株主持分 | 878,000,000 |
| 負債純資産 | 115,027,000,000 |
PL
| 売上原価 | 18,755,000,000 |
| 販売費及び一般管理費 | 5,863,000,000 |
| 受取利息、営業外収益 | 88,000,000 |
| 受取配当金、営業外収益 | 42,000,000 |
| 為替差益、営業外収益 | 101,000,000 |
| 営業外収益 | 455,000,000 |
| 支払利息、営業外費用 | 19,000,000 |
| 営業外費用 | 29,000,000 |
| 固定資産売却益、特別利益 | 0 |
| 投資有価証券売却益、特別利益 | 0 |
| 特別利益 | 0 |
| 固定資産除却損、特別損失 | 1,000,000 |
| 特別損失 | 1,000,000 |
| 法人税、住民税及び事業税 | 676,000,000 |
| 法人税等調整額 | 505,000,000 |
| 法人税等 | 1,182,000,000 |
PL2
| その他有価証券評価差額金（税引後）、その他の包括利益 | 383,000,000 |
| 為替換算調整勘定（税引後）、その他の包括利益 | -541,000,000 |
| 退職給付に係る調整額（税引後）、その他の包括利益 | 3,000,000 |
| その他の包括利益 | -134,000,000 |
| 包括利益 | 2,632,000,000 |
| 親会社株主に係る包括利益、包括利益 | 2,572,000,000 |
| 非支配株主に係る包括利益、包括利益 | 60,000,000 |
FS_ALL
| 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失、経営指標等 | 2,695,000,000 |
| 契約負債 | 182,000,000 |
概要や注記
| 連結財務諸表が基づく規則、経理の状況 | 当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(2007年内閣府令第64号。以下「四半期連結財務諸表規則」という。)に基づいて作成しております。 |
| 配当に関する注記 | 当第１四半期連結累計期間(自 2023年11月21日 至 2024年２月20日)１ 配当金支払額 決議株式の種類配当金の総額(百万円)１株当たり配当額(円)基準日効力発生日配当の原資2024年２月16日定時株主総会普通株式1,15017.002023年11月20日2024年２月19日利益剰余金 ２ 基準日が当第１四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第１四半期連結会計期間の末日後となるもの該当事項はありません。 |
| その他、連結財務諸表等 | ２ 【その他】 該当事項はありません。 |
| 提出会社の保証会社等の情報 | 第二部 【提出会社の保証会社等の情報】 該当事項はありません。 |
| 連結経営指標等 | 回次第79期第１四半期連結累計期間第80期第１四半期連結累計期間第79期会計期間自 2022年11月21日至 2023年２月20日自 2023年11月21日至 2024年２月20日自 2022年11月21日至 2023年11月20日売上高(百万円)27,12828,14483,494経常利益(百万円)4,0353,9516,496親会社株主に帰属する四半期(当期)純利益(百万円)2,8522,6954,441四半期包括利益又は包括利益(百万円)1,7162,6326,417純資産額(百万円)81,84486,78185,299総資産額(百万円)107,315115,027112,418１株当たり四半期(当期)純利益(円)42.1639.8365.64潜在株式調整後１株当たり四半期(当期)純利益(円)－－－自己資本比率(％)75.574.775.1 (注) １ 当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。２ 潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。 |