財務諸表
CoverPage
| 提出書類、表紙 | 四半期報告書 |
| 提出日、表紙 | 2024-02-14 |
| 英訳名、表紙 | Hodogaya Chemical Co., Ltd. |
| 代表者の役職氏名、表紙 | 取締役社長 松本 祐人 |
| 本店の所在の場所、表紙 | 東京都港区東新橋一丁目９番２号 |
| 電話番号、本店の所在の場所、表紙 | (03)6852-0327 |
| 様式、DEI | 第四号の三様式 |
| 会計基準、DEI | Japan GAAP |
| 連結決算の有無、DEI | true |
| 当会計期間の種類、DEI | Q3 |
corp
| 事業の内容 | ２【事業の内容】 当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。なお、第１四半期連結会計期間より重要性が増したため、REXCEL CO.,LTD.を連結の範囲に含めております。 |
| 事業等のリスク | １【事業等のリスク】 当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。 |
| 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 | ２【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】 （１）経営成績の状況当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、経済活動の持ち直しが見られ緩やかな回復基調となりましたが、継続している不安定な国際情勢等の影響によるエネルギー価格の高止まり、円安の長期化、それらに伴う物価の上昇など、依然として先行き不透明な状況は継続しています。 このような情勢下、当第３四半期連結累計期間の売上高は、前年同期比181百万円減（0.6％減）の31,642百万円になりました。損益面では、営業利益は、前年同期比719百万円減（23.0％減）の2,412百万円となりました。また、経常利益は、前年同期比568百万円減（15.9％減）の3,012百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期比171百万円減（9.9％減）の1,563百万円となりました。 当第３四半期連結累計期間の各セグメントの概況は次のとおりであります。 〔機能性色素セグメント〕イメージング材料事業は、プリンター向け材料の需要が海外を中心に引き続き低迷しており、大幅な減収となりました。色素材料事業は、繊維向け染料の海外での需要が堅調に推移し、アルミ着色用染料もスマートフォン向けを中心に引き続き販売が増加したこと等から、大幅な増収となりました。有機EL材料事業は、当社の子会社におけるPCR診断キット用材料の需要が引き続き低迷しているもののスマートフォン向けを中心とするディスプレイ分野において、有機EL材料の需要増に加え、為替影響による増収効果もあり、有機EL材料事業全体としては大幅な増収となりました。以上の結果、当セグメントの売上高は、前年同期比1,282百万円増（9.1％増）の15,298百万円となりました。 〔機能性樹脂セグメント〕建築材料事業は、材料販売を中心に需要が回復基調にあり、増収となりました。一方、医薬向け及び剥離剤向けの特殊化学品事業での需要が引き続き低迷し、また、樹脂材料事業においても、海外向けを主とするウレタン材料の在庫調整の影響等を受け、大幅な減収となりました。以上の結果、当セグメントの売上高は、前年同期比2,152百万円減（26.0％減）の6,113百万円となりました。 〔基礎化学品セグメント〕過酸化水素は、一部で需要減が見られるものの、コスト上昇分の価格転嫁を進めたことで、前年同期並みを確保しました。過炭酸ナトリウムも価格転嫁に加え、需要の回復並びに新規顧客の取り込みにより、大幅な増収となりました。以上の結果、当セグメントの売上高は、前年同期比500百万円増（9.3％増）の5,859百万円となりました。 〔アグロサイエンスセグメント〕一部製品で、海外顧客の在庫調整に伴い、大幅な輸出の減少が見られたものの、家庭園芸向け除草剤にて需要が回復し、さらにゴルフ場向け除草剤での需要好調により大幅な増収となりました。以上の結果、当セグメントの売上高は、前年同期比361百万円増（13.6％増）の3,024百万円となりました。 〔物流関連セグメント〕中国をはじめとする海外での景気減速により、輸出貨物の取り扱いが低迷し、大幅な減収となりました。以上の結果、当セグメントの売上高は、前年同期比229百万円減（15.8％減）の1,223百万円となりました。 （２）財政状態の状況当第３四半期連結会計期間末(12月末)における資産合計は、78,038百万円となり、前連結会計年度末(３月末)比5,987百万円の増加となりました。主な増減要因は、有形・無形固定資産の増加4,036百万円、現金及び預金の増加2,761百万円、長期貸付金の減少1,210百万円等であります。負債合計は、23,075百万円となり、前連結会計年度末比921百万円の増加となりました。主な増減要因は、その他流動負債の増加1,093百万円、繰延税金負債の増加442百万円、短期・長期借入金の減少793百万円等であります。純資産合計は、54,963百万円となり、前連結会計年度末比5,066百万円の増加となりました。主な増減要因は、非支配株主持分の増加1,946百万円、その他有価証券評価差額金の増加1,249百万円、利益剰余金の増加1,131百万円、為替換算調整勘定の増加700百万円等であります。以上の結果、自己資本比率は58.9％となり、前連結会計年度末の59.5％から0.6ポイント減少しました。 （３）キャッシュ・フローの状況当第３四半期連結累計期間末の現金及び現金同等物は10,993百万円となり、前連結会計年度末に比べ、4,285百万円増加いたしました。（前年同期比4,954百万円増）（営業活動によるキャッシュ・フロー）営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純利益2,962百万円、売上債権の増加2,005百万円、減価償却費1,729百万円等により、6,542百万円の収入となりました。（前年同期は919百万円の収入）（投資活動によるキャッシュ・フロー）投資活動によるキャッシュ・フローは、有形及び無形固定資産の取得による支出3,866百万円、定期預金の預入による支出2,235百万円、定期預金の払戻による収入4,009百万円等により、2,377百万円の支出となりました。（前年同期は6,003百万円の支出）（財務活動によるキャッシュ・フロー）財務活動によるキャッシュ・フローは、長期借入金の返済による支出793百万円、配当金の支払額261百万円及び非支配株主への配当金の支払額174百万円等により、1,388百万円の支出となりました。（前年同期は689百万円の収入）なお、REXCEL CO.,LTD.を連結の範囲に含めたことにより、現金及び現金同等物は1,280百万円増加しております。 （４）会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定前連結会計年度の有価証券報告書に記載した「経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」中の会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定の記載について重要な変更はありません。 （５）経営方針・経営戦略等当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。 （６）事業上及び財務上の対処すべき課題当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はありません。 （７）研究開発活動当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、3,677百万円であります。 |
| 経営上の重要な契約等 | ３【経営上の重要な契約等】 当第３四半期連結会計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結等はありません。 |
Shareholders
| 大株主の状況 | （５）【大株主の状況】 当第３四半期会計期間末日現在の大株主の状況については、株主名簿の記載内容が確認できないため、記載事項はありません。 |
Shareholders2
| 自己株式の取得による支出、財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,000,000 |
Audit
| 監査法人１、連結 | 太陽有限責任監査法人 |
| 独立監査人の報告書、連結 | 独立監査人の四半期レビュー報告書 2024年２月13日保土谷化学工業株式会社取 締 役 会 御中 太陽有限責任監査法人東京事務所 指定有限責任社員業務執行社員 公認会計士本 間 洋 一 ㊞ 指定有限責任社員業務執行社員 公認会計士山 口 昌 良 ㊞ 監査人の結論 当監査法人は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、「経理の状況」に掲げられている保土谷化学工業株式会社の2023年４月１日から2024年３月31日までの連結会計年度の第３四半期連結会計期間（2023年10月１日から2023年12月31日まで）及び第３四半期連結累計期間（2023年４月１日から2023年12月31日まで）に係る四半期連結財務諸表、すなわち、四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書、四半期連結包括利益計算書、四半期連結キャッシュ・フロー計算書及び注記について四半期レビューを行った。 当監査法人が実施した四半期レビューにおいて、上記の四半期連結財務諸表が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、保土谷化学工業株式会社及び連結子会社の2023年12月31日現在の財政状態並びに同日をもって終了する第３四半期連結累計期間の経営成績及びキャッシュ・フローの状況を適正に表示していないと信じさせる事項が全ての重要な点において認められなかった。 監査人の結論の根拠 当監査法人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に準拠して四半期レビューを行った。四半期レビューの基準における当監査法人の責任は、「四半期連結財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任」に記載されている。当監査法人は、我が国における職業倫理に関する規定に従って、会社及び連結子会社から独立しており、また、監査人としてのその他の倫理上の責任を果たしている。当監査法人は、結論の表明の基礎となる証拠を入手したと判断している。 四半期連結財務諸表に対する経営者及び監査等委員会の責任 経営者の責任は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して四半期連結財務諸表を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示のない四半期連結財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用することが含まれる。 四半期連結財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき四半期連結財務諸表を作成することが適切であるかどうかを評価し、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に基づいて継続企業に関する事項を開示する必要がある場合には当該事項を開示する責任がある。 監査等委員会の責任は、財務報告プロセスの整備及び運用における取締役の職務の執行を監視することにある。 四半期連結財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任 監査人の責任は、監査人が実施した四半期レビューに基づいて、四半期レビュー報告書において独立の立場から四半期連結財務諸表に対する結論を表明することにある。 監査人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に従って、四半期レビューの過程を通じて、職業的専門家としての判断を行い、職業的懐疑心を保持して以下を実施する。・ 主として経営者、財務及び会計に関する事項に責任を有する者等に対する質問、分析的手続その他の四半期レビュー手続を実施する。四半期レビュー手続は、我が国において一般に公正妥当と認められる監査の基準に準拠して実施される年度の財務諸表の監査に比べて限定された手続である。・ 継続企業の前提に関する事項について、重要な疑義を生じさせるような事象又は状況に関して重要な不確実性が認められると判断した場合には、入手した証拠に基づき、四半期連結財務諸表において、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、適正に表示されていないと信じさせる事項が認められないかどうか結論付ける。また、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められる場合は、四半期レビュー報告書において四半期連結財務諸表の注記事項に注意を喚起すること、又は重要な不確実性に関する四半期連結財務諸表の注記事項が適切でない場合は、四半期連結財務諸表に対して限定付結論又は否定的結論を表明することが求められている。監査人の結論は、四半期レビュー報告書日までに入手した証拠に基づいているが、将来の事象や状況により、企業は継続企業として存続できなくなる可能性がある。・ 四半期連結財務諸表の表示及び注記事項が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠していないと信じさせる事項が認められないかどうかとともに、関連する注記事項を含めた四半期連結財務諸表の表示、構成及び内容、並びに四半期連結財務諸表が基礎となる取引や会計事象を適正に表示していないと信じさせる事項が認められないかどうかを評価する。・ 四半期連結財務諸表に対する結論を表明するために、会社及び連結子会社の財務情報に関する証拠を入手する。監査人は、四半期連結財務諸表の四半期レビューに関する指示、監督及び実施に関して責任がある。監査人は、単独で監査人の結論に対して責任を負う。 監査人は、監査等委員会に対して、計画した四半期レビューの範囲とその実施時期、四半期レビュー上の重要な発見事項について報告を行う。 監査人は、監査等委員会に対して、独立性についての我が国における職業倫理に関する規定を遵守したこと、並びに監査人の独立性に影響を与えると合理的に考えられる事項、及び阻害要因を除去するための対応策を講じている場合又は阻害要因を許容可能な水準にまで軽減するためのセーフガードを適用している場合はその内容について報告を行う。 利害関係 会社及び連結子会社と当監査法人又は業務執行社員との間には、公認会計士法の規定により記載すべき利害関係はない。 以 上（注）１ 上記は四半期レビュー報告書の原本に記載された事項を電子化したものであり、その原本は当社(四半期報告書提出会社)が別途保管しております。２ XBRLデータは四半期レビューの対象には含まれていません。 |
BS資産
| 受取手形、売掛金及び契約資産 | 11,212,000,000 |
| 商品及び製品 | 8,178,000,000 |
| 仕掛品 | 1,583,000,000 |
| 原材料及び貯蔵品 | 2,644,000,000 |
| その他、流動資産 | 966,000,000 |
| 建物及び構築物（純額） | 8,527,000,000 |
| 土地 | 11,728,000,000 |
| 有形固定資産 | 27,445,000,000 |
| ソフトウエア | 225,000,000 |
| 無形固定資産 | 562,000,000 |
| 投資有価証券 | 9,961,000,000 |
| 繰延税金資産 | 355,000,000 |
| 投資その他の資産 | 12,217,000,000 |
BS負債、資本
| 支払手形及び買掛金 | 4,689,000,000 |
| 短期借入金 | 5,083,000,000 |
| 未払法人税等 | 611,000,000 |
| 繰延税金負債 | 2,080,000,000 |
| 退職給付に係る負債 | 92,000,000 |
| 資本剰余金 | 7,933,000,000 |
| 利益剰余金 | 19,743,000,000 |
| 株主資本 | 37,281,000,000 |
| その他有価証券評価差額金 | 3,794,000,000 |
| 為替換算調整勘定 | 2,095,000,000 |
| 評価・換算差額等 | 8,673,000,000 |
| 非支配株主持分 | 9,008,000,000 |
| 負債純資産 | 78,038,000,000 |
PL
| 売上原価 | 19,515,000,000 |
| 販売費及び一般管理費 | 9,714,000,000 |
| 受取利息、営業外収益 | 126,000,000 |
| 受取配当金、営業外収益 | 290,000,000 |
| 固定資産賃貸料、営業外収益 | 42,000,000 |
| 為替差益、営業外収益 | 146,000,000 |
| 営業外収益 | 727,000,000 |
| 支払利息、営業外費用 | 57,000,000 |
| 営業外費用 | 127,000,000 |
| 固定資産売却益、特別利益 | 0 |
| 特別利益 | 0 |
| 固定資産除却損、特別損失 | 12,000,000 |
| 特別損失 | 50,000,000 |
| 法人税等 | 666,000,000 |
PL2
| その他有価証券評価差額金（税引後）、その他の包括利益 | 1,249,000,000 |
| 為替換算調整勘定（税引後）、その他の包括利益 | 1,228,000,000 |
| その他の包括利益 | 2,477,000,000 |
| 包括利益 | 4,773,000,000 |
| 親会社株主に係る包括利益、包括利益 | 3,513,000,000 |
| 非支配株主に係る包括利益、包括利益 | 1,260,000,000 |
FS_ALL
| 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失、経営指標等 | 1,563,000,000 |
| 現金及び現金同等物の残高 | 10,993,000,000 |
| 契約負債 | 22,000,000 |
| 現金及び現金同等物に係る換算差額 | 227,000,000 |
| 現金及び現金同等物の増減額 | 3,004,000,000 |
| 外部顧客への売上高 | 31,642,000,000 |
営業活動によるキャッシュ・フロー
| 減価償却費、営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,729,000,000 |
| 退職給付に係る負債の増減額、営業活動によるキャッシュ・フロー | 10,000,000 |
| 受取利息及び受取配当金、営業活動によるキャッシュ・フロー | -417,000,000 |
| 支払利息、営業活動によるキャッシュ・フロー | 57,000,000 |
| 為替差損益（△は益）、営業活動によるキャッシュ・フロー | -11,000,000 |
| 有形固定資産売却損益（△は益）、営業活動によるキャッシュ・フロー | 0 |
| 有形固定資産除却損、営業活動によるキャッシュ・フロー | 12,000,000 |
| 棚卸資産の増減額（△は増加）、営業活動によるキャッシュ・フロー | 146,000,000 |
| 仕入債務の増減額、営業活動によるキャッシュ・フロー | -19,000,000 |
| 未払消費税等の増減額、営業活動によるキャッシュ・フロー | 437,000,000 |
| その他、営業活動によるキャッシュ・フロー | -95,000,000 |
| 小計、営業活動によるキャッシュ・フロー | 6,575,000,000 |
| 利息及び配当金の受取額、営業活動によるキャッシュ・フロー又は投資活動によるキャッシュ・フロー | 478,000,000 |
| 利息の支払額、営業活動によるキャッシュ・フロー又は財務活動によるキャッシュ・フロー | -58,000,000 |
| 法人税等の支払額、営業活動によるキャッシュ・フロー | -714,000,000 |
財務活動によるキャッシュ・フロー
| 長期借入金の返済による支出、財務活動によるキャッシュ・フロー | -793,000,000 |
| リース債務の返済による支出、財務活動によるキャッシュ・フロー | -103,000,000 |
| 非支配株主への配当金の支払額、財務活動によるキャッシュ・フロー | -174,000,000 |
| 配当金の支払額、財務活動によるキャッシュ・フロー | -261,000,000 |
投資活動によるキャッシュ・フロー
| 投資有価証券の取得による支出、投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,000,000 |
| その他、投資活動によるキャッシュ・フロー | -87,000,000 |