財務諸表

CoverPage

提出書類、表紙四半期報告書
提出日、表紙2024-02-06
英訳名、表紙ＮＩＰＰＯＮ　ＳＨＡＲＹＯ，ＬＴＤ．
代表者の役職氏名、表紙代表取締役社長　　田中　守
本店の所在の場所、表紙名古屋市熱田区三本松町１番１号
電話番号、本店の所在の場所、表紙052-882-3313
様式、DEI第四号の三様式
会計基準、DEIJapan GAAP
連結決算の有無、DEItrue
当会計期間の種類、DEIQ3

corp

事業の内容 ２【事業の内容】
　当社グループは、当社、親会社（東海旅客鉄道株式会社）、子会社５社及び関連会社３社で構成しており、鉄道車両、輸送用機器・鉄構、建設機械、エンジニアリング、その他の製造・施工・販売及び付帯するサービスなどの事業活動を行っております。　当第３四半期連結累計期間において、当社及び当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。
事業等のリスク １【事業等のリスク】
　当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 ２【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】
　文中の将来に関する事項は、当四半期連結会計期間の末日現在において判断したものであります。(１）財政状態及び経営成績の状況　当第３四半期連結累計期間のわが国経済は、新型コロナウイルス感染症からの社会経済活動の正常化が進み、景気は緩やかな回復の動きが見られましたが、継続的な物価上昇、世界的な金融引き締めや地政学リスク等による下振れリスクを注視する必要があり、依然として先行きが不透明な状況が続いております。　このような経営環境のもと、当第３四半期連結累計期間の当社グループの業績は、輸送用機器・鉄構事業、建設機械事業の売上が増加した一方、鉄道車両事業、エンジニアリング事業の売上が減少したことなどにより、売上高は前年同四半期比12.6％減少の58,937百万円となりました。利益面につきましては、輸送用機器・鉄構事業、建設機械事業の利益が増加したことなどにより、営業利益は前年同四半期比83.8％増加の4,111百万円、経常利益は前年同四半期比85.7％増加の4,353百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比120.0％増加の3,614百万円となりました。　セグメント別状況は以下のとおりであります。①鉄道車両事業　ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車や３１５系電車、ＨＣ８５系特急型車両のほか、新京成電鉄向け電車、名古屋鉄道向け電車などの売上があり、ＪＲ向け車両の売上が前年同四半期に比して減少したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は26,439百万円と前年同四半期比26.4％減少となりました。②輸送用機器・鉄構事業　輸送用機器におきましては、民生用バルクローリ、大型自走式キャリヤ、無人搬送装置、貨車などの売上があり、民生用バルクローリ、ＬＮＧトレーラの売上が前年同四半期に比して増加しました。　鉄構におきましては、佐世保道路須崎橋、東海環状員弁川橋などの売上があり、道路橋の売上が前年同四半期に比して増加しました。　以上の結果、輸送用機器・鉄構事業の売上高は12,900百万円と前年同四半期比18.5％増加となりました。③建設機械事業　大型杭打機、小型杭打機、全回転チュービング装置などの売上があり、国内向けの杭打機の売上が前年同四半期に比して増加したことなどにより、建設機械事業の売上高は14,854百万円と前年同四半期比1.4％増加となりました。④エンジニアリング事業　鉄道事業者向け機械設備のほか、各地のＪＡ向け営農プラント、家庭紙メーカー向け製造設備などの売上があり、鉄道事業者向け機械設備の売上が前年同四半期に比して減少したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は4,693百万円と前年同四半期比20.9％減少となりました。 また、財政状態は以下のとおりです。①資産　前連結会計年度末に比べ3.0％増加し128,127百万円となりました。これは、主に仕掛品が増加したことなどによるものであります。②負債　前連結会計年度末に比べ3.0％減少し71,043百万円となりました。これは、主に賞与引当金や長期借入金が減少したことなどによるものであります。③純資産　前連結会計年度末に比べ11.7％増加し57,084百万円となりました。これは、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したため利益剰余金が増加したことや、その他有価証券評価差額金が増加したことなどによるものであります。 (２）優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題　当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について新たに発生した事項はありません。 (３）研究開発活動　当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,363百万円であります。　また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。 (４）生産、受注及び販売の実績①生産実績　当第３四半期連結累計期間における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。セグメントの名称当第３四半期連結累計期間（自　2023年４月１日　　至　2023年12月31日）前年同四半期比（％）鉄道車両事業（百万円）30,103△18.5輸送用機器・鉄構事業（百万円）12,841＋21.7建設機械事業（百万円）13,662△0.9エンジニアリング事業（百万円）5,462△17.2その他（百万円）4＋50.1合計（百万円）62,075△8.6　 （注）１．セグメント間の取引については、相殺消去しております。 ２．金額は、販売価格によっております。②受注状況　当第３四半期連結累計期間における受注状況をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。セグメントの名称受注高（百万円）前年同四半期比（％）受注残高（百万円）前年同四半期比（％）鉄道車両事業29,326△50.4107,993△4.2輸送用機器・鉄構事業14,388△21.425,822＋1.5建設機械事業13,744△23.317,670＋2.6エンジニアリング事業7,008△6.34,431＋26.3その他51＋5.71－合計64,519△37.3155,919△1.9　 （注）セグメント間の取引については、相殺消去しております。③販売実績　当第３四半期連結累計期間における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。セグメントの名称当第３四半期連結累計期間（自　2023年４月１日　　至　2023年12月31日）前年同四半期比（％）鉄道車両事業（百万円）26,439△26.4輸送用機器・鉄構事業（百万円）12,900＋18.5建設機械事業（百万円）14,854＋1.4エンジニアリング事業（百万円）4,693△20.9その他（百万円）50＋5.9合計（百万円）58,937△12.6　 （注）１．セグメント間の取引については、相殺消去しております。 ２．主な相手先別の販売実績及び総販売実績に対する割合は、次のとおりであります。相手先前第３四半期連結累計期間（自　2022年４月１日　　至　2022年12月31日）当第３四半期連結累計期間（自　2023年４月１日　　至　2023年12月31日）金額（百万円）割合（％）金額（百万円）割合（％）東海旅客鉄道㈱36,53354.224,04540.8 (５) 主要な設備　前連結会計年度末において計画中であった主要な設備の新設等について、当第３四半期連結累計期間の主な変動は、次のとおりです。①主要な設備の新設　当第３四半期連結累計期間に新たに確定した主要な設備の新設計画は、次のとおりです。会社名事業所名所在地セグメントの名称設備の内容投資予定金額(百万円)着手及び完了予定投資の目的等総額既支払額着手完了予定日本車輌製造㈱豊川製作所愛知県豊川市鉄道車両レーザー加工機の更新255―2023年11月2025年２月生産能力の維持
経営上の重要な契約等 ３【経営上の重要な契約等】
　当第３四半期連結会計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結等はありません。

Shareholders

大株主の状況 （５）【大株主の状況】
　当四半期会計期間は第３四半期会計期間であるため、記載事項はありません。

Audit

監査法人１、連結有限責任監査法人 ト ー マ ツ
独立監査人の報告書、連結 独立監査人の四半期レビュー報告書 2024年２月６日日 本 車 輌 製 造 株 式 会 社 取 締 役 会 御 中 有限責任監査法人 ト ー マ ツ名 古 屋 事 務 所　 指定有限責任社員 業務執行社員 公認会計士水上　圭祐 指定有限責任社員 業務執行社員 公認会計士細井　怜 監査人の結論　当監査法人は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、「経理の状況」に掲げられている日本車輌製造株式会社の2023年4月1日から2024年3月31日までの連結会計年度の第3四半期連結会計期間（2023年10月1日から2023年12月31日まで）及び第3四半期連結累計期間（2023年4月1日から2023年12月31日まで）に係る四半期連結財務諸表、すなわち、四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書、四半期連結包括利益計算書及び注記について四半期レビューを行った。　当監査法人が実施した四半期レビューにおいて、上記の四半期連結財務諸表が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、日本車輌製造株式会社及び連結子会社の2023年12月31日現在の財政状態及び同日をもって終了する第3四半期連結累計期間の経営成績を適正に表示していないと信じさせる事項が全ての重要な点において認められなかった。 監査人の結論の根拠　当監査法人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に準拠して四半期レビューを行った。四半期レビューの基準における当監査法人の責任は、「四半期連結財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任」に記載されている。当監査法人は、我が国における職業倫理に関する規定に従って、会社及び連結子会社から独立しており、また、監査人としてのその他の倫理上の責任を果たしている。当監査法人は、結論の表明の基礎となる証拠を入手したと判断している。 四半期連結財務諸表に対する経営者並びに監査役及び監査役会の責任　経営者の責任は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して四半期連結財務諸表を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示のない四半期連結財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用することが含まれる。　四半期連結財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき四半期連結財務諸表を作成することが適切であるかどうかを評価し、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に基づいて継続企業に関する事項を開示する必要がある場合には当該事項を開示する責任がある。　監査役及び監査役会の責任は、財務報告プロセスの整備及び運用における取締役の職務の執行を監視することにある。 四半期連結財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任　監査人の責任は、監査人が実施した四半期レビューに基づいて、四半期レビュー報告書において独立の立場から四半期連結財務諸表に対する結論を表明することにある。　監査人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に従って、四半期レビューの過程を通じて、職業的専門家としての判断を行い、職業的懐疑心を保持して以下を実施する。・　主として経営者、財務及び会計に関する事項に責任を有する者等に対する質問、分析的手続その他の四半期レビュー手続を実施する。四半期レビュー手続は、我が国において一般に公正妥当と認められる監査の基準に準拠して実施される年度の財務諸表の監査に比べて限定された手続である。・　継続企業の前提に関する事項について、重要な疑義を生じさせるような事象又は状況に関して重要な不確実性が認められると判断した場合には、入手した証拠に基づき、四半期連結財務諸表において、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、適正に表示されていないと信じさせる事項が認められないかどうか結論付ける。また、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められる場合は、四半期レビュー報告書において四半期連結財務諸表の注記事項に注意を喚起すること、又は重要な不確実性に関する四半期連結財務諸表の注記事項が適切でない場合は、四半期連結財務諸表に対して限定付結論又は否定的結論を表明することが求められている。監査人の結論は、四半期レビュー報告書日までに入手した証拠に基づいているが、将来の事象や状況により、企業は継続企業として存続できなくなる可能性がある。・　四半期連結財務諸表の表示及び注記事項が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠していないと信じさせる事項が認められないかどうかとともに、関連する注記事項を含めた四半期連結財務諸表の表示、構成及び内容、並びに四半期連結財務諸表が基礎となる取引や会計事象を適正に表示していないと信じさせる事項が認められないかどうかを評価する。・　四半期連結財務諸表に対する結論を表明するために、会社及び連結子会社の財務情報に関する証拠を入手する。監査人は、四半期連結財務諸表の四半期レビューに関する指示、監督及び実施に関して責任がある。監査人は、単独で監査人の結論に対して責任を負う。　監査人は、監査役及び監査役会に対して、計画した四半期レビューの範囲とその実施時期、四半期レビュー上の重要な発見事項について報告を行う。　監査人は、監査役及び監査役会に対して、独立性についての我が国における職業倫理に関する規定を遵守したこと、並びに監査人の独立性に影響を与えると合理的に考えられる事項、及び阻害要因を除去するための対応策を講じている場合又は阻害要因を許容可能な水準にまで軽減するためのセーフガードを適用している場合はその内容について報告を行う。 利害関係　会社及び連結子会社と当監査法人又は業務執行社員との間には、公認会計士法の規定により記載すべき利害関係はない。 以　上（注）１．上記の四半期レビュー報告書の原本は当社（四半期報告書提出会社）が別途保管しております。２．ＸＢＲＬデータは四半期レビューの対象には含まれていません。

BS資産

受取手形、売掛金及び契約資産16,320,000,000
電子記録債権、流動資産2,629,000,000
商品及び製品2,188,000,000
仕掛品27,107,000,000
原材料及び貯蔵品2,096,000,000
その他、流動資産1,049,000,000
土地14,100,000,000
有形固定資産27,483,000,000
無形固定資産372,000,000
投資有価証券21,068,000,000
退職給付に係る資産5,370,000,000
投資その他の資産27,307,000,000

BS負債、資本

支払手形及び買掛金6,433,000,000
１年内返済予定の長期借入金3,209,000,000
未払法人税等47,000,000
賞与引当金940,000,000
退職給付に係る負債315,000,000
資本剰余金156,000,000
利益剰余金36,551,000,000
株主資本47,994,000,000
その他有価証券評価差額金9,524,000,000
為替換算調整勘定-2,235,000,000
退職給付に係る調整累計額1,800,000,000
評価・換算差額等9,089,000,000
負債純資産128,127,000,000

PL

売上原価48,924,000,000
販売費及び一般管理費5,901,000,000
受取利息、営業外収益18,000,000
受取配当金、営業外収益338,000,000
営業外収益496,000,000
支払利息、営業外費用197,000,000
営業外費用254,000,000
固定資産売却益、特別利益24,000,000
投資有価証券売却益、特別利益497,000,000
特別利益521,000,000
特別損失498,000,000
法人税等761,000,000

PL2

その他有価証券評価差額金（税引後）、その他の包括利益2,770,000,000
為替換算調整勘定（税引後）、その他の包括利益5,000,000
退職給付に係る調整額（税引後）、その他の包括利益-155,000,000
その他の包括利益2,641,000,000
包括利益6,255,000,000
親会社株主に係る包括利益、包括利益6,255,000,000

FS_ALL

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失、経営指標等3,614,000,000
外部顧客への売上高58,937,000,000

概要や注記

連結財務諸表が基づく規則、経理の状況当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（2007年内閣府令第64号）に基づいて作成しております。
期末日満期手形の会計処理 ※１　四半期連結会計期間末日満期手形等四半期連結会計期間末日満期手形等の会計処理については、手形交換日をもって決済処理をしております。なお、当第３四半期連結会計期間の末日が金融機関の休日であったため、次の四半期連結会計期間末日満期手形等が四半期連結会計期間末日残高に含まれております。 前連結会計年度（2023年３月31日）当第３四半期連結会計期間（2023年12月31日）受取手形－百万円98百万円電子記録債権－69支払手形－16電子記録債務－510設備支払手形・設備電子記録債務（流動負債「その他」）－33
配当に関する注記 配当金支払額（決　議）株式の種類配当金の総額（百万円）１株当たり配当額（円）基準日効力発生日配当の原資2023年６月29日定時株主総会普通株式14410.02023年３月31日2023年６月30日利益剰余金2023年10月27日取締役会普通株式14410.02023年９月30日2023年12月１日利益剰余金
セグメント表の脚注 （注）１．「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメント等であります。２．セグメント利益の調整額には、全社費用△976百万円、棚卸資産の調整額4百万円及びセグメント間取引消去12百万円などが含まれております。なお、全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。３．セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
その他、連結財務諸表等 ２【その他】
2023年10月27日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。(1)　配当金の総額　　　　　　　　　　　　　　　　　　　144百万円
(2)　１株当たりの金額　　　　　　　　　　　　　　　　　　 10.0円(3)　支払請求の効力発生日及び支払開始日　　　　　 2023年12月１日（注）2023年９月30日現在の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、支払いを行いました。
提出会社の保証会社等の情報 第二部【提出会社の保証会社等の情報】
　該当事項はありません。
連結経営指標等 回次第194期第３四半期連結累計期間第195期第３四半期連結累計期間第194期会計期間自　2022年４月１日至　2022年12月31日自　2023年４月１日至　2023年12月31日自　2022年４月１日至　2023年３月31日売上高（百万円）67,43858,93797,969経常利益（百万円）2,3454,3534,494親会社株主に帰属する四半期（当期）純利益（百万円）1,6423,6143,118四半期包括利益又は包括利益（百万円）1,6746,2553,400純資産額（百万円）49,39857,08451,123総資産額（百万円）131,661128,127124,363１株当たり四半期（当期）純利益（円）113.82250.44216.08潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益（円）－－－自己資本比率（％）37.444.641.0 回次第194期第３四半期連結会計期間第195期第３四半期連結会計期間会計期間自　2022年10月１日至　2022年12月31日自　2023年10月１日至　2023年12月31日１株当たり四半期純利益（円）36.14103.94（注）１．当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。２．潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。